当社の「SWOT分析スキル検定」の受講者の中にも、今回のコロナショックでコンサルティング売上・研修売上が２か月間ほぼゼロになった方が数名いらっしゃいました。
そして、まだ完全回復してないので通常の50～70％位の売上のようです。
問題はもし第2波、第3波が来て、またぞろ緊急事態宣言がでた場合、仕事の根底から狂ってしまう恐怖感があるようです。
そこで、第2波第3波がこようが、3年くらいコロナ不況で経済が低迷しようが、安定したコンサルティング売上を上げるにはどうすべきか？
それは「ある分野でNO1になるポジショニング」しかないと思います。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、経営理念浸透型人事評価、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
毎月1回数名の「SWOT分析zoomロープレ」をしています。
毎回、4～6名の受講者と私で4時間みっちり、SWOT分析のヒアリングと文字入力のロープレ経験をしてもらうわけです。
参加者は私の「SWOT分析オンライン動画」を見たり、検定受講で講義を聞いている方ばかりで、SWOT分析の基礎知識はある方ばかりです。
しかし、実践で使う事にまだまだためらいがあるようでした。
何故、実践で使う事に躊躇いがあるのか、聞いたら
●うまく引き出せるか自信がない
●頭では分かっているけど、実際の経営者の前で行ったらどうなるか見当がつかない
●まだ実際の他の人のSWOT分析の現場を見た事がないから
等、実践経験がないことへの不安感が強いようでした。
そこで、毎回「zoomによるSWOT分析ロープレ個別レッスン」を行った訳です。
今回のコロナショックでは、本業の売上が激減している所が相当数います。 しかも、一時的な事ですぐ回復するならいいが、「コロナショック」になる前から、徐々に「やばい状況」が続いていてこのコロナショックが決定打になっているケースも多いようです。
今後多少の回復はあっても、それまで持ちこたえられないと判断する経営者は「業態転換」を考えているようです。
しかし、「業態転換」は言うは易く行うは難し です。 冷静な分析をしない限り、「思い付き」「期待先行」「行き当たりばったり」では、より傷口が広がる可能性があります。
では、コロナショックの中、どう業態転換を進めればいいのか？
これからコンサルタント起業を目指す方は、心して考えてほしい事があります。今回のコロナショックで「コンサルタントの収入がゼロ又は70％減」などの情報がどんどん入っています。コンサルタントが悪いとかクライアントの業績が悪いとかではなく、単純に訪問指導ができない状態だからです。
大企業は製造業でも粛々とリストラを進めています。
まだまだ失業率は今後も増えていくでしょう。
その状況下で、コンサルタントや会計事務所、士業にはどんな新たなニーズや市場が生まれるのでしょうか？
今、コンサルタント業界も収入激減で苦慮している方も多い状況。
スポットコンサルティング、プロジェクトコンサルティング、企業研修などのコンサルタントや講師は、この状況が続いたり、第2波、第3波がきてその度に、自粛規制、面談規制になれば生活ができません。
では、この大企業がリストラを加速させる中で、どんなコンサルティングニーズがあるのか？
本格的な「コロナ不況」が徐々に顕在化しています。
観光、飲食業にとどまらずサービス業や製造業まで、一段とコスト削減と事業の構造改革が求められています。
そこで、リストラを実施する企業、それを指導するコンサルタントや会計事務所が、間違った進め方をしない為のノウハウを公開します。
これは当社が過去（バブル崩壊と総量規制、リーマンショック時）行ってきた「リストラコンサルティング」のノウハウを、６０項目のチェックリストと使用フレーム（コア業務整理表、ＩＴ化アウトプット合理化一覧表、緊急対応役員の役割責任コミットメント一覧など）を無料公開します。
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会計事務所の存在価値が岐路に立っています。コロナ禍で今後ますます倒産廃業が増大する中、通常業務以外の付加価値がなければ「選ばれない時代」に一気に突入しました。コロナ不況が当面続く中「有料顧問先」を維持し続け、更に新たな顧問先拡大を行うには、何等かの差別化が必要です。
経営承継の可視化のプロフェッショナルを育成する「経営承継戦略アドバイザー検定」
その入門コースとして、「経営承継戦略アドバイザー検定 オンラインコース」が開設されています。
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2020年6月末までになっています。
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【一般】通常 50,000円（税別）/名 ⇨ キャンペーン中 40,000円（税別）/名
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この期間に是非ご受講ください。
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SWOT分析は、もともとマーケティング戦略としてのツールです。「強み」×「機会」で「積極戦略」という、ニッチニーズに絞られた経営資源をぶつけて「事業の集中策」を決めます。基本は「自助努力」による「新収益源」の可能性があるかどうかです。
これまでのホームページから、全く新しいホームページへリニューアルされました。
最初の画面から、カテゴライズされた各種のコンテンツなど、いろいろなノウハウや情報が探しやすくなりました。
KPI（Key Performance Indicator＝重要業績指標）の目標設定を最近、いくつかの社会福祉法人で導入しています。 保険制度や各種の制約により収益拡大は、民間企業の努力次第でどのようになるものでもありません。 しかし、その業績プロセスであるKPIは重要なマネジメントだと言えます。
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