SWOT分析、KPI管理、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
長年、経営顧問をしていると「取締役の機能不全」に遭遇します。
過去は何らかの貢献があり、それなりの評価があって、現在取締役になっています。
しかし、取締役も同じ仕事を長年続けていると、「勤続疲労」を起こし、「疲れた取締役」になり機能不全に陥ります。
それは悪影響そのものです。
なまじ権限があり、影響力もあるので、経営者も軽々に処遇を変える事はできません。
取締役自身が自己覚醒を起こして貰うか、辞めるかしか選択肢がないのも事実。
しかし、なかなか自己覚醒は起きません。
それにはいろいろな理由があります。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
長年経営顧問をしている企業では、業績管理の比重を「収支結果」から「行動プロセスを指標管理」に軸足を移しています。
いわゆるKPI監査の徹底です。
多くの経営者は頭では分かっています。
どんなに売上を追っても、社員のけつを叩いても、このご時世ではそう簡単に売上結果は出ない事を。
しかし、こうも思っています。
「ちゃんとした行動プロセスを踏み、アクションしてないから結果が出ないんだ」とも。
我々は行動結果や前回決定事項のモニタリングを「経営会議」や「業績検討会議」で行います。
しかし、「できない理由」「やらない言い訳」「顧客側の都合」等々、「逃げ場を持った報告」が跋扈します。
もうこんな会議は意味がないと割り切り、ある事にシフトした結果、「言い訳社員幹部」の報告内容が変わってきました。
それは「KPI監査」をした事でした。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
コンサルタントで稼げている方は、すべからくブランディングができています。
しかし一体、どういうプロセスを経由すれば、認知度が高まり、USP（独自のウリ）がブランディングが出来上がっていくのでしょうか？
私自身の体験も踏まえ、認知度の高いコンサルタントが行っているプロセスを考えたいと思います。
先ず一つ言える事はブランディングが成立するまでに「愚直に継続する事」が第一義です。
この継続性なくしてブランディングはあり得ません。
だから「飽きっぽい人」「脈絡なく幅を拡げる人」「次々新たな事ばかり始める人」はブランディングが成立しないと思った方がいいでしょう。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
今年も9月９日、10日の両日、京都大学経営管理大学院で「EMBA（上級経営会計専門家）講座」の講師を務めました。
今回は「戦略と会計」というメインテーマの中で、私の担当は「SWOT分析」についてでした。
EMBAの学生は社会人であり、おもに会計事務所の所長税理士が中心です。
彼らに「中小企業SWOT分析のリアルな神髄のノウハウ」と体感研修として「ヒアリングロープレ」を経験してもらったのです。
このロープレ経験は初めての方が多く、インパクトがあったようでした。
SWOT分析、KPI監査、求職者が増える採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
会計事務所の中で付加価値や差別化を目指す事務所が長らく取り組んできた「MAS業務」。
その姿がやっと変革の時に来たようです。
簡単に言うと、「予実チェック中心のMASでは業績が上がらない事は分かってるのに、自分達でできる他の手法を知らないし、顧問先も文句を言ってこないから続けている」そんなMAS業務がダメになっているのです。
それはコロナ禍で財務が痛み、まだまだ業績回復の途上にある顧問先にとって「効果がないMAS指導料」の負担が大きくなってるからです。
その証拠に私の関係筋の会計事務所でもMAS業務指導の解約や減額要請がここ最近増えています。
税務顧問はそう簡単に解約されませんが、MAS契約は即解約の憂き目にあいます。
更に既に高額のMAS指導料を貰っている会計事務所では、「予実チェックとアクションプランチェック」だけのMAS監査が限界を迎え、もっと経営者が付加価値を感じてもらう指導をしないと、不信感を持たれる事態に陥っています。
では、どんなMAS業務が良いのか？
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
私のコンサルタントファーム時代の回想録の5回目です。
複数の地域で展開する経営コンサルタントファームとして、コンサルの見習いからベテランまで含めて数十名規模のファームでした。
その原動力は経営者のカリスマ性、営業力など「経営者依存体質」そのものでした。
私自身も新卒で入社し、その経営者のノウハウを学び、若くしてファームでのNO1コンサルタントとして受注契約高、年間生産性そして、母店の責任者、全社の経営コンサル技術責任者として、それなりに活躍しました（若い頃はその経営者のコンサルノウハウ、話し方、受注技術をすべて吸収しようとしました。私生活の在り方以外は）
しかし、ファームで12年を超えた頃から、徐々にメンタルで異変が出てきました。
別に鬱とか心の病というものではなく、「長年の疲れ」と経営者との間合いの取り方が難しくなり、経営者と一緒にいることが嫌になっていったのです。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
資金繰りの厳しい中小零細企業が増えています。
コロナあけでも原価高騰、人手不足で収益が改善せず、資金繰り倒産の企業も増えています。
金融機関も何とか、前向きな企業を助けたいでしょう。
しかし、肝心の中小零細企業の経営計画書がダメダメなら、「貸したくても貸せない」
このダメダメ経営計画書から「商材根拠のある経営計画書」にする事で交渉を有利にして頂きたいものです。
10月26日㈭13:30～17:00 「SWOT分析を活用した『強みストーリ型』商材根拠のある経営計画作成セミナー」開催（オールzoom）
9月30日までの申込の方受講料が「早割50％off」です。お急ぎ下さい。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
ある経営者から
「今、経営理念づくりからイメージ戦略の自社のブランディングのコンサルティングを受けているが、効果が見えないし、東京からくるコンサルタントで有名らしいけど、かなり高額。ちょっと今の業績や先々の見えない状況では断ろうかと思っているけど、どう思いますか？」
こんな質問でした。
契約した時は、まだそこまで業績も悪くなく、従業員の退職もなかったし、若者を採用するには「イメージ戦略」が大事だと考え思い切って契約したそうです。
しかし、今年に入り急激な原材料値上げと数名の幹部と社員の退職があり、プロジェクトが進んでいないとのこと。
これまで注ぎ込んできたコストを考えると、ここで止めるのは痛手ですが、続けると今後更に数百万円が掛かるそうです。
経営者としては悩ましいところです。
この「ブランディングコンサルティング」というのは、必要なことだけど効果が見えにくい。
インフレ、賃上げ、人手不足で不況懸念のある今、中小企業経営者はコンサルタントにおカネを払うことにどんどんシビアになっています。
しかも、今まで全く付き合ったことのないコンサルタントだとなおさら、契約には慎重になります。
それだけコンサルタントには、「なんとなくコンサルティング」ではなく、「プロとしての問題解決」を具現化する事がより求められています。
では実際に、経営者はどんなコンサルティングにおカネを払うのか？
経営者の立場になり、「何を提案すれば、相談したくなるのか？」を考えると答えが見えてきます。
逆に「課題解決の即応性」がないコンサルタントは、その方向性を見直すべき時に来ています。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
いろいろな方が「経営計画書の必要性や考え方、書き方」の書籍を出しています。
私もその内の一人です。
しかし、私たちが勧めている「商材根拠のある経営計画書」と一般的な「経営計画書論」は何かが違うと感じます。
また、私と付き合いのある経営者やコンサル、税理士からも同様な感想が出ています。
先日ある経営者との会話
何が違うのか？
SWOT分析、KPI監査、求職者が増える採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
経営計画書の必要性は今更議論は必要ないでしょう。
特に昨今は「金融機関が納得する経営計画書」の必要性は日増しに高まっています。
ただここで注意が必要です。
事業再構築補助金の事業計画書が採択されたにも関わらず、その後の行動が上手くいかず、結局補助金が貰えなかったケースです。
これは全国的に起こっています。
以前も「事業再構築補助金審査」を担当する中小企業診断士の方とzoom面談をした時
「ぜっかく採択されたのに、採択されたことで安心して、その後の新規事業の行動が進まず、補助金がおりない事業所が多い。また補助金は下りたのに、その通り事業が進まずとん挫しているところも全国的に多い。本来事業計画書をコンサルティングした専門家が、そこまで伴走するべき」だと。
これは「補助金目当ての事業計画書」だと、実現性が厳しい事を指しています。
同じように「融資目当ての経営計画書」だと、その「実現性」がやはり厳しくなることも予想されます。
では、「融資目当ての経営計画書」が確実に実行されるには何が必要なのでしょうか？
私自身の４００事業所での経験から、「実行できる経営計画書の本質」について解説します。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
先日、クライアントである大阪の会計事務所でその顧問先の金属加工業の経営者を招き、所長、税理士、監査担当者と先方の経営者、後継者で「KPI監査の為のKPI設定とアクションプラン」の作成を半日かけて行いました。
目的は監査担当者が「月次監査の際に収支の予実チェックだけでなく、収支結果につながる「行動プロセスを指標化」したKPI（重要業績指標）をモニタリングする仕組みにする為」です。
この会計事務所では「SWOT分析」「根拠ある経営計画書」「KPI監査」「事業承継10か年カレンダー」の４つのノウハウをMAS監査の差別化にすることを今後展開していきます。
その為に実際の経営者とのやり取りを体感し、一緒になって４つのノウハウと事例を積み上げて、それを事務所のノウハウ書籍（事務所指導マニュアル）として出版し、そのノウハウでMAS業務を顧問先や新規先に提供していく予定です（私が全体の監修と事例の為のコンサル協力）
執筆者は所長だけでなく、幹部監査担当者の名入りで世に出ていきます（幹部のブランディングに一役買います）
既に「クロスSWOT分析」「事業承継10か年カレンダー」の公開コンサルは済んでおり、今回は「KPI監査の為のKPI設定とアクションプランづくり」だった訳です。
実際のこのコンサルティングを受けた金属加工業の経営者、後継者は
「収益改善に不安があったが、このKPI設定で展望が開けた。自分の頭にあった潜在的な思いが固有名詞と数字が論理的に明らかになったので、会社に帰って社員幹部に説明して、経営強化していきたい」と。
本来私たちが主導する「KPI監査の為のKPI設定」は「クロスSWOT分析からの誘導」と「業界の公式からの誘導」が多いですが、今回は「ボトルネックと強み」からのアプローチにしました。
その理由は「下請けの加工業者である事」「価格決定権のある開発が難しい事」などが理由でした。
そして実際のコンサル風景を半日見ていた税理士や監査担当者からも
「自分達もこの顧問先の業績改善の道筋が分からず、月次監査でも同じ話題の繰り返しで、忸怩たる思いだった。しかしKPI設定とアクションプランがでたので、今後はKPI監査に軸足が移せる。ここまで具体的に論理的にKPIを掘り下げる事初めて見た。経営者も喜び、本当に良かった」と。
今回の「KPI監査の為とKPI設定とアクションプランづくり」は、「業績阻害要因」＝弱みや課題と「強み」からKSF（重要成功要因）を引き出し、それを行動指標化する「KPI」とモニタリング可能な段階的アクションプラン作成までが、目標でした。
では実際にどうやって誘導し、作成したのか？
SWOT分析、KPI監査、採用サイトコンサル、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
人手不足が深刻になってきました。
現場の高齢化で、定年社員の増加、若手の離職、休日を増やし、手当を増やしても「新しい人材の応募がない」ようです。
このまま人手不足が続くようだと、今いる人材も疲弊し、辞めていく可能性があります。
特定の経験があれば、辞めても採用してくれるところはいくらでもある状態です。
ただ、45歳以上の方の未経験分野への転職は簡単ではないかも知れません。
ただ、中小零細企業も何もしていない訳ではありません。
●ハローワークに出したり
●求人広告に出したり
●採用ページをつくったり
●人材紹介会社に依頼したり・・・
でも、効果がないところが多い。
それは何故か？
やはり、自社の採用ページに魅力がないから、反応が薄いという事でしょう。
「これを無料で渡すんですか？」と同業のコンサルタントがビックリしたマニュアルをご提供！各種コンサルティングマニュアルを揃えております。
「こんな実例ノウハウを、こんな価格で売るって正気ですか？」と仲間のコンサルタントがあきれた「コンサルティング現場で活用した実例ノウハウ」があります。クライアントとの面談や会議で、また研修時に「見せるツール」しかも記入実例付きのリアルテンプレートを豊富に掲載。
