コンサルタント指針
経営協力・コンサルティング50の指針
アールイー経営では、50のコンサルティング指針に基づいた経営コンサルティングや社員教育を展開しています。
- コミュニケーションの基本は「会って話す」事。情報機器の活用だけでは、不十分である。
- 目標に対する執念が、変革を生み、行動を変える。目標なき経営は後退するのみ。
- 急いては事を仕損じる。余裕と計画性のない戦略は成功確率が低い。
- 「顧客離れ」・「利用者・患者離れ」は慢心、マンネリ、危機感の欠如から生じる。細心の注意を怠らずに。
- 一人当りの生産性の向上こそ、収益拡大の近道。数よりも質が大事。
- 優秀な企業・組織には、迅速な意思決定と積極果敢な行動力がある。理屈よりも行動を。
- 捨てる勇気が、新たな知恵を生む。固執し過ぎが傷口を拡大する事もある。
- 「IT拒否症候群」の社員を黙認しては、いつまでも企業のIT化は進まない。
- 賃金の額は貢献度と生産性に比例する。年齢や年数、立場で決まるものではない。
- 「予算、即決算」の強い思いが、厳しい状況分析と計画づくりにつながる。
- 迅速な意思決定は、少人数による深い議論とリーダーシップにより行われる。
- 「出る杭」を認めない組織では、活力と行動力のある人材はなかなか育たないものだ。
- 横並び意識の高い企業・組織では、斬新な革命的な発想は生まれにくい。
- 一人の偏った評価を打破するには、多面的観察法(複数での評価)は効果的。
- 今、求められる管理職とは、専門能力を持った上に、総合的判断ができる人である。
- 経営は環境適応業である。その時々の変化に応じた判断と行動が致命傷を回避させる。
- 業務を進める基本は、プラン・ドゥ-・チェック・アクションである事を忘れずに。
- ホワイトカラーの生産性の向上には、各自の裁量に任せた自主性の尊重が必要。
- 将来の収益を目指すには、目の前の「経費」より「投資」という覚悟で臨む。
- 問題の先送り、都合の悪い情報の隠蔽、その場しのぎでお茶を濁す企業・組織に明日はない。
- 内部プロジェクトの是非は、明確なテーマ、最適な人材、強い指導者で決定する。
- 「全員顧客対応」・「全員接遇」の強化には、トップダウンは不可欠。技術サービスの提供のみから総合満足の提供ができる体制が重要
- 法人・組織提携を成功させる秘訣は、「大局着眼」で目先の損得や縄張り意識に拘らない事だ。
- 分析とはデータの羅列ではない。原因を究明し、効果的な具体策の提案が不可欠。
- 任せ放しで、チェックしない事を権限委譲とは言わない。
- 継続率、インストアシェアの向上があって、初めて顧客管理の成果と言える。
- コンセプト不在の戦略は、往々にして当初の理念から離れた行動になる事が多い。
- 先駆者は、常識人から見れば、いつも非常識な行動をとるものである。
- 「勝ち組」企業・組織には、明確な目標、執念、価値基準の統一性等の共通項がある。
- 組織の器量以上の事をするとヤケドする。身の丈にあった正しい経営に大きな失敗はない。
- 「目先の痛み」を我慢できないようなら、組織改革や再編の成果は上がらない。
- 信賞の基本は、「能ある者には地位を」・「功ある者には禄を」である。
- 歴史ある企業・組織は、幾多の風雪の中で、その時々の判断が正しかった故に今日がある。
- 商品の優劣は、企業の持つ総合力で決まるが、アフターサービスは意識次第。
- KKD(勘・経験・度胸)、GNN(義理・人情・浪花節)は決断を遅らせる傾向がある。
- 方針に迷ったら、どの対策が顧客利益につながるかを優先的に考えよう。
- 現主義(現地・現場・現品)で事実を掴もう。人の報告だけでは判断できない。
- 斬新なアイデアや創造性で、より付加価値の高いサービスチャンスを創り、消耗戦から脱皮しよう。
- 法人・組織を動かしているのは資金である。キャッシュフローにつながる戦略が重要。
- 部門別の基準指標を確立しよう。決断が遅れる法人・組織には判断基準を持たない所が多い。
- コスト削減目標が5%なら改善、10%なら改革、20%以上なら革命である。
- 顧客管理は「個客管理」である。個別の事情を考慮した対策が必要。
- 顧客情報や市場情報は、ダイレクトにトップに上がるシステムを確立しよう。
- 優秀な人材を採用したければ、優秀な人材が喜ぶ職場環境や方針を創る事である。
- 「知者は歴史に学び、愚者は経験に学ぶ」 過去の成功体験が適合しない事もある。
- 「一丸体制」とは、全員が目標を持ち、その結果を確認する事。傍観者を認めてはいけない。
- 英語の経営用語に振り回されてはいけない。その本質を見抜く眼が必要。
- 将来の不安を憂い、何もしなければ何も変わらない。とにかく行動あるのみ。
- 企業・組織の将来を決定するのは、中核事業と未来事業への資本と人材の集中度である。
- 「変化こそ常道」。得意泰然、失意敢然とした姿勢で改善・改革する事が重要である。