SWOT分析、KPI監査、採用サイト、経営理念浸透型人事評価、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
長年、経営顧問をしていると経営者だけとの関係ではなく、役員幹部を交えた経営会議や幹部会をプロモートする事も多々あります。
皆が皆、我々コンサルタントの提案に乗る訳でもありません。
経営者は何とか、前向きな議論を期待していますが、時には前向きな議論に反論したり、不貞腐れたり、開き直ったりする幹部役員がおり、会議が重い空気になる事もしばしば。
それでも我々は「会議生産性」を挙げなければなりません。
高い顧問料を頂いて、「会議だけに参加して、何も決定事項が生まれなかった」となれば、いずれコンサルタント料の費用対効果に疑問を持たれ、経営顧問契約解消になりかねません。
では、そんな幹部が参加した会議で我々コンサルタントはどう会議運営をすべきか？
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、経営理念浸透型人事、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
最近、中小企業での実務や支援経験がないけど、コンサルタントへの道を目指している方が多いようです。
●大企業での早期退職、定年からのコンサルタントへの転身
●行政機関の勤務経験からのコンサルタントへの転身
●銀行の早期退職からのコンサルタントへの転身
●在職中に中小企業診断士を取得したので、コンサルタントへ転身
●教職員からのコンサルタントへの転身 等々
そういう方が恐らく面食らうのは「中小企業があまりにも組織的計画的でない事」です。
公務員や大企業は業務パターンが確立され、人事も段階的で物事が計画的に進みます。
ところが中小企業は圧倒的にそういう計画性が少ないし、行き当たりばったりも多く、決めた事もコロコロ変わります。
そういう中小企業を相手に、経営支援をするのが多くのコンサルタントです。
では、中小企業の実態が分からない状態で、中小企業コンサルタントとして「想いを実現する」にはどうしたらいいのでしょうか？
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、理念浸透人事、そして事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
事業承継にはいくつかの専門性があります。
●税理士、FPなどが行う相続税対策、遺産分割、M&A
●弁護士や司法書士が行う争族対策、各種手続き、法的処理
●金融機関や保険パーソンが行う経営者退職金や相続資金等々
どれも経験と資格を持った方が専門的に行うサービスです。
ただ、法律や慣行で決まっている事柄がほとんどなので、知識やスキームの違いはあれ、極端に違うサービスとは言えません。
こんな専門知識がないコンサルタントは
「事業承継分野に首を突っ込むのはムリだ」と諦めがちです。
しかし、ちょっと待ってほしいと思います。
専門知識、法的知識がなくてもできるのが「非財産相続承継の見える化コンサルティング」なのです。
この分野は100社あれば100通りのアナログの答えがあるので、法律とか専門知識では解決できない。
では、未経験者のコンサルタントがこの分野に参入するにはどうすべきか？
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
KPI監査士検定を6月にstartしてから、いろいろな会計事務所やコンサルタントの方が「KPI監査士検定の中身を知る無料オンライン説明会」に参加しています。
「無料オンライン説明会」の申込はこちら
https://store.re-keiei.com/pages/kpi-free-seminor
その中で「KPI監査」のコアノウハウである「クロスSWOT分析」をどうやって社長面談や経営会議の場で行うか、この技術について不安感を持っている方は結構います。
特にこれまでの「一般的な表面的なSWOT分析」を「SWOT分析」と思っている会計事務所やコンサルタントが、我々の「クロスSWOT分析」手法や事例を見るとあまりの違いに「どうやってこんなヒアリングをするのか？」と少し自信をなくす方もいます。
そこで、今回は会計事務所や複数のスタッフがいるコンサルタント事務所で、社内研修でクロスSWOT分析ヒアリング技術を学ぶ「所内研修」の進め方を紹介します。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、理念浸透型人事評価、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
理念経営やパーパス経営が叫ばれる昨今、
本気で理念に共感し、その理念を思考や行動に反映してもらう社員をいかに育成するか？
それが経営者の「人的資本経営」の本質的な取り組みだと言えます。
多くの中小企業が「京セラフィロソフィー」のように稲盛イズムが末端にまで浸透する組織？を目指しています。
しかし、それがいかに難しく長い道のりかを知っているのも経営者です。
私自身もこれまで39年間、使命感づくり、経営理念再構築などのコンサルティングを100事業所で経験してきました。
しかし「経営理念が浸透する魔法のテクニック」はありませんでした。
しかし、15年前くらいからある手法をコンサルティングに取り入れる事で、「経営理念の言葉の浸透」「理念行動の社員が増える事実」を経験する事になりました。
それはどういうことか？
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
長期経営顧問（10年以上の月次支援先）を維持する為には、いろいろな要素があります。
結論はクライアント経営者から認められ、貢献がないと継続できないのは確か。
しかし、この評価や貢献はとても分かりにくいもので、コンサルタント側が「こんな一生懸命頑張っている」と思っても、クライアントはあまり認めていない事も多い。
逆に「こんな貢献では早々に解約されるな」と危惧していても、実は経営者から当てにされて長期経営顧問になっていたりします。
短期間で特定の成果を上げるコンサルティングで大活躍している方もいますが、10年にわたって継続して月額コンサルフィー以上の貢献をし続けるとなると、そう簡単ではないのです。
それは前述したように、こちらが思う貢献と相手が感じる貢献には違うがあるからです。
しかし、長期経営顧問になる為には、必ずやるべき鉄板の法則があります。
私の多くの顧問先が7年以上で、10年以上の経営顧問先が常時7社以上しかも月額報酬15万円以上が継続する秘訣を紹介します。
今回は「定期的な層別勉強会を挟もう」 です。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、経営理念浸透型人事評価、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
この3年間で6社の顧客が経営顧問になりました。
たった6社と思うかもしれませんが、純増でしかも平均単価が月額25万円、売上10億円以上、従業員数50名以上のクライアントばかりです。
これらのクライアントは全部、今からお話しする「経営理念浸透型人事評価コンサル」の受注でした。
経営理念浸透型人事評価コンサルは経営者との関係が深くなり、そこそこ規模のある企業の社長の軍師や経営参謀になりやすい特性があります。
何故、「経営理念浸透型人事評価コンサル」を中小企業（小規模ではない）経営者が望み、契約まで行くのか？
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
あなたは経営顧問と聞いて、どんなイメージがあるでしょうか。
だいたいこんな感じでしょうか。
では、経営コンサルタントが「経営顧問」になるとは、どんな事をすればいいのでしょうか。
令和６年８月１０日（土）より令和５年８月１５日（木）までをお盆休みといたします。
この間の商品発送、お問い合わせいただきました件に関しては、８月１６日（金）より順次ご対応させていただきます。（お盆休暇中にご購入頂いたオンライン動画関連商品のID・パスワード発行も同様に１６日より順次対応致します。）
ご迷惑をお掛けいたしますが、何卒ご了承くださいますよう宜しくお願い申し上げます。
KPI監査士検定 無料オンライン説明会は夏期休暇明けに下記日程で行います。
KPI監査士検定の受講特典である「SWOT分析スキル検定オンライン講座」無料視聴は、2024年9月末までとなっていますので、お早めに「無料オンライン説明会」にご参加され、KPI監査士検定をお申込みされることをおススメします。
下記サイトから「無料オンライン説明会」をお申込み下さい
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
以前もこのブログでお話しましたが、私の経営顧問契約の最初のきっかけの多くは「人事評価制度コンサルティング」でした。
そして、そのクライアントに次のステップとしてSWOT分析や非財産相続承継の「見える化」、KPI監査を導入。
その後自然と顧問になる感じです。
それで今回、最近立て続けに顧問契約をしたクライアントが、ほぼ「経営理念直結型人事評価制度導入コンサルティング 単発プロジェクト」からの継続顧問化だったので、その展開と技術について公開します。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
いろいろなコンサルタントや会計事務所が中小企業の業績改善支援や融資支援、事業再生、資金繰りアドバイスを提案しています。
弊社の「RE嶋田塾」であれ、「KPI監査士検定」であれ、中小企業の経営伴走支援のメソッドとして活用頂いています。
しかし、経営改善も重要なコンサルティングですが、実際の中小企業では「人事評価や採用離職問題」を優先する企業も多いのです。
そして、一般的に社労士や人事コンサルが行う「人事評価とか採用離職関連」こそ、実はこの分野こそコンサルタントや会計事務所、社労士が差別化する分野ではないかと感じています。
と言うのも、私自身がここ3年、経営塾参加企業や信金との共催セミナーのフォローから連続して6社（うち医療法人１法人）をこのパターンで受注し、顧問契約につなげているからです。
平均顧問料は毎月25万円で訪問は月1回半日（移動を含めると丸1日）です。
これらの「人事評価、採用離職関連コンサル」に興味を示す中小企業は最低でも従業員数50名以上の規模です。
この規模から人事評価面でいろいろな矛盾が起こり、制度充実を模索してくるから、ニーズが高いのです。
反面、多くの中小企業診断士や会計事務所のクライアントは小規模企業が多いのも事実。
顧問料も少なく、コンサルサービスの内容も「本来やりたい事ができない」ことも多々あり、業績改善も遅々として進まないのが現実。
しかも、そういう小規模事業主に結構振り回され「低価格高頻度」の仕事になり、コンサル自身が「貧乏暇なし」になりやすいのです。
だから、人事評価や採用離職関連コンサルを身につける事は「規模のある中小企業」の顧客開拓ができる事を意味しています。
ではどういう着眼点でこの分野に参入するか？
SWOT分析、KPI監査士、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
弊社のコンサル技術のサブスク塾である「RE嶋田塾」には多くの中小企業診断士の方がいます。
その塾生であるAさんと言う方はベテランの中小企業診断士です。
彼とのzoom面談の結果、経営会議支援の軸足を「KPI監査」に移した結果、業績改善の事例が増えたという事例報告を受けました。
「これを無料で渡すんですか？」と同業のコンサルタントがビックリしたマニュアルをご提供！各種コンサルティングマニュアルを揃えております。
「こんな実例ノウハウを、こんな価格で売るって正気ですか？」と仲間のコンサルタントがあきれた「コンサルティング現場で活用した実例ノウハウ」があります。クライアントとの面談や会議で、また研修時に「見せるツール」しかも記入実例付きのリアルテンプレートを豊富に掲載。
