嶋田利広ブログ

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

SWOT分析メソッドを本格的にコンサルティングに使いだして、かれこれ20年位になります。

この間にいろいろなフレームを作り、その度に実際の企業の経営戦略面談や研修、コンサルティングで使ってきました。

実は、今弊社が行っている「zoomオンラインサロン」や「RE嶋田塾」では、第4世代のクロスSWOT分析シートを紹介しています。

過去のSWOT分析シートからどんな目的で、どう変遷してきたのか？

今回は弊社のSWOT分析シートの歴史を紹介しましょう。

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

第6次の事業再構築補助金の公募が始まりました。

今回は「売上10％減少の撤廃」「グリーン成長枠」「回復再生応援枠」や補助金の上限引き下げなどいくつか変更点があり、ある意味採択されやすくなっているかもしれません。

条件が若干変更されても、事業計画書の売上計画に「数値の根拠」は求められます。

特に、市場規模や売上の積算根拠は、従来から中小企業庁が求めている事なので、しっかり書く必要があります。

これまでも「売上市場規模の積算根拠」が乏しいと、新規事業自体の計画も「検討不足の指摘」を受けることもありました。

今回は、事業計画書の市場規模、売上積算の出し方についてこれまで指導してきた内容の一部をご紹介します。

今回の内容は実際のヒアリングテクニックですが、すべての案件に使える訳ではありませんが、「発想法」としては有効なテクニックです。

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

第4回目の【RE嶋田塾】が4月19日㈫19時から開催されます。

今回の内容についてご紹介しておきます。

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

これまで事業再構築の事業計画書のアドバイスをかなりさせて頂いています。

そこで前回も書いたように「盛り込み過ぎ」は不採択になる可能性が高いと紹介しました。

では何故、「盛り込み過ぎ」になるのか？

それは、事業再構築ビジネスのアイデアだけでは「売上10％要件」にはまらないからです。

だから、論点がぼやけても、少し外れたビジネスを「無理やり売上に入れている」訳です。

では、事業再構築アイデアだけでは「売上10％要件」に行かない場合はどうすべきか？

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

今日も、ある会計事務所で、顧問先の後継者を招いて「公開SWOT分析」をしました。

目的はその企業の商品戦略をSWOT分析を使って具体化し、その一部始終を監査職員に見て学習してもらう為です。

そこで、今回初めてクロスSWOT分析の「リーサルウェポン（最終兵器）」を使用しました。

このクロスSWOT分析シートは、「経営改善計画用で誘導ヒント付き」というものです。

この経営改善計画書用クロスSWOT分析シートを使って「公開SWOT分析」をしたら、先方もまたそれを観察していた監査担当職員達も

「これなら何を聞けばいいか分かるし、聞きやすいし、後継者自身もアイデアを言いやすい」

と好評でした。

実際にどんなものか？

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

今回は「新規事業を見出す時にヒント２」をお送りします。

新規事業はリスクもあり、成功確率も決して高くないようです。

但し、経営者自身が諦めなければ、時間が掛かろうが、コストが掛かろうが成功するわけですが。

では、18のヒントの残り8項目を見ていきましょう

前回の10項目は下記です。

 https://re-keiei.com/blog/swot/1614-2022-02-21-04-15-34.html

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

この前、継続指導している会計事務所のMAS業務技術研修で、「根拠ある経営改善計画書」の進め方を行いました。

経営改善計画書のフォームは最終的には金融機関指定のものに転載しますが、そもそもの「元ネタ」を作り込まないと「説得力のある内容」になりません。

では、どんな感じで経営改善計画書の元ネタを作るのでしょうか？

私達は次に紹介する７つの段階で経営改善計画書を作成しています。

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

第5次の事業再構築補助金の締め切りに向けてラストスパートをしている方も多い事でしょう。

第4次の申請で不採択になったからのご相談がありました。

その事業計画書を見ていたら、ある事の気づきました。

それは、メインビジネスが曖昧で盛り込みすぎているという事でした。

不採択コメントも

●公募要領の事業化点をもっと詳しく検討した方が良い

●リソースを戦略的に組み合わせ、独自性をもっと打ち出した方が良い

等と、どうとでも取れる表現でした。

要は「そのビジネスの意味が分からない」

という事でしょう。

その理由が盛り込みすぎだと思うわけです。

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

第6次の事業再構築補助金の申請に向けて取り組んでいる方へ、「マーケティング戦略」をどう具体的に書いていくかの提案です。 

 マーケティング戦略は審査官から見て「売れる理由」に直結していることが大事です。

しかも、同業他社もある中で「見込み客が勝手にやってきて、購入してくれる」とは誰も信じません。

●いかに見込み客を増やす為の接点づくりを増やすか

●自社が直接顧客開拓するだけでなく、外部との提携や販売代理店づくりで顧客開拓はしないのか

●見込み客が実際の購入につながるトリガーがどこか

●常に新規顧客を集客しないと成り立たないビジネスではなく、リピートできる商材は何か

●一度購入した顧客にもっと単価の高いものを販売して売上グロスを増やす仕掛けは何か

こんな事を普通に疑問に思うのです。

だから、それらに明確な理由を作文しておく必要があります。

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

前回「SWOT分析が求められる９つのジャンル」について解説しました。

益々需要が高まるSWOT分析ですが、上手に説明しないと経営者を説得できません。

SWOT分析は単なるツールであり、目的ではないからです。

大事なことは

●SWOT分析をすると何が生まれるのか？

●SWOT分析をした結果、どんなプラスの変化がでるか？

を論理的に説明する事が肝要です。