SWOT分析、KPI監査、採用サイト、経営理念浸透型人事評価、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
いままで100社以上に、人事評価制度や新賃金制度のコンサルティングを行ってきました。
人事評価制度は自分の給与や賞与に直結するので、導入にあたりいろいろ配慮が必要です。
最近は「経営理念浸透型人事評価コンサルティング」の契約が増えていますが、多くの場合以前どこかの社労士やコンサルタントから指導を貰って一度は構築経験のある法人ばかりです。
人事評価制度の導入には絶対成功と言うものがないだけに、数年経つと綻びが出てしまい、再構築を余儀なくされるのは普通です。
問題は、一度は人事評価制度を導入経験した会社が、今度は違うコンサルタントから人事評価制度の再構築指導を貰う時、様々は反応が出てしまいます。
今回は、つい最近の事例ですが、ある製造業に「経営理念浸透型人事評価コンサルティング」をしている中で、遭遇した事をご紹介します。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、経営理念浸透型人事評価、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
パーパス経営や理念経営など、モノ考え方のベクトルを合わせることが組織運営には不可欠の要素です。
多くの経営者が「理念経営」を求め、従業員の「理念の尊さや重要性」を語ります。
しかし、その徹底はなかなか難しく、一部の教祖的な経営者（例 京セラ稲盛さん等）しかできていないのが実情です。
ところが軍隊や僧侶、一部のカルト的な宗教では、その理念の徹底が凄いですね。
やり方さえ間違わなければ、その手法は一般企業にも参考になる訳です。
では、どう理念教育を行うのか？
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、経営理念浸透型人事評価、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
石破新政権が発足しましたが、期待どころか世界はよりVUCAの時代に突入しています。
いろいろな物資の値上げはまだまだ続き、金利、インフレ疲れ、賃金上昇圧力、気候変動も経営に大きなダメージを与える状況になってきました。
コロナ融資の返済の苦慮、採用できない事での事業縮小、値上の影響と賃上げで対応できない中小企業の倒産も増えています。
そんな中、何とか「短期で業績向上策」を打ち出し、金融機関に融資検討をしてもらいたいという中小企業は多い。
そこで、そういう経営者の期待に応えるものが「緊急 短期業績回復の突破口作戦」のコンサルティングです。
ちょうど、リーマンショックの時に、これをいくつかのクライアントと共に作成し、突破口を見出した経験があります。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
これだけ、先々に不安ばかりが募る経営環境を冷静に見ると、「これ以上事業を続けるよりも、早い内に、徹底又は転業廃業をした方がいいのではないか」と考える経営者も出てきます。
恐らく、赤字を繰り返し、後継者もいない、資金手当ても切迫してくれば、最悪の自己破産前に何らかの判断をしたくなるものです。
まだ「撤退」できる余裕のある企業に限られる訳ですが。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、経営理念浸透型人事評価、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
長年、経営顧問をしていると経営者だけとの関係ではなく、役員幹部を交えた経営会議や幹部会をプロモートする事も多々あります。
皆が皆、我々コンサルタントの提案に乗る訳でもありません。
経営者は何とか、前向きな議論を期待していますが、時には前向きな議論に反論したり、不貞腐れたり、開き直ったりする幹部役員がおり、会議が重い空気になる事もしばしば。
それでも我々は「会議生産性」を挙げなければなりません。
高い顧問料を頂いて、「会議だけに参加して、何も決定事項が生まれなかった」となれば、いずれコンサルタント料の費用対効果に疑問を持たれ、経営顧問契約解消になりかねません。
では、そんな幹部が参加した会議で我々コンサルタントはどう会議運営をすべきか？
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
今回は、私のようなコンサルタントなら、誰でも経験するお話しです。
昔から『下3日にして上を知り、上3年して下を知らず』と言うことわざがあります。
これは組織での一般社員は3日もあれば、上司や経営者の本質や特徴を知る事ができるが、経営者や上司は、一般社員の本音や本質を理解するのに3年掛っても分からないという例えです。
このように、下の人間の心や思いはなかなか上には伝わらないのが、組織であり、それから派生する悲劇が歴史の中で繰り返されていると言えるでしょう。
だから『良い経営者・管理者の条件』の第1番目に挙げられるのは、社員の生の意見を聞くよう、『現地・現場・現実』の3現主義で対応する事と言われるのです。
以前 刑事物の邦画で『事件は会議室でおこっているんじゃない。現場でおこっているんだ』と言う名文句がありました。
まったく同等な事が、企業の大小に係わらず起こっているのが実情です。
私たちが以前、ある中小企業の経営診断をしたときのことです。
様々な部門や顧客、取引先からインタビューをしたり、会議や営業同行に参加して分析した結果、『現場知らずの穴熊経営』と言う一言集約をした事があります。
その企業の経営の本質を理解する為に、『その会社の経営者の実態、経営判断の状況を一言で言ったら、何というべきか』を整理するのです。
『現場知らずの穴熊経営』とは文字通り、社長が社長室や会議室から、現場になかなか出てこなくて、役員や幹部の意見で経営判断される事への皮肉を込めた表現です。
その会社では、社員には相当な不満があり、その原因は役員幹部による社員への一方的な仕事の押し付けがありました。
正直、社員のキャパシティを超えた業務命令が度々行われ、それを実現する為に、残業のみならず、休日出勤も当たり前の状況で、社員が疲弊していました。
しかし、そういう状況下でも、役員や幹部による社長への報告では『顧客の納期とコストの要望を聞く為には、仕方ありません』と必要悪を説いていたのです。
私たちも、生産性からいえばある種仕方ないと最初は判断しましたが、現場に覇気がなくなり、品質クレームが続発してきたので、放置できないと再度、末端社員への非公式なインタビューをしました。
すると、過重労働によるケアレスミスや報告遅延、現場の整理整頓の意識の欠落など、『現場崩壊の危機』を目の当たりにしました。
当然、その事を役員幹部に説明しましたが、「気持ちは分かるが仕方ない」の一点張りです。
どうも、社長による生産性アップを最優先する方針に従う為には、ＥＳ（社員満足）は後回しと言った感じなのです。
これでは、いつ大事故や大クレームが発生して、大きな損失を食らうか分かりません。
社長にもその現実を報告しました。
すると社長は『それは先生の過剰反応でしょう。うちの役員からは、まだ何とかなると言う報告が上がってますし、社員からも直接不平も聞かないですよ』と答えたのです。
『穴熊経営』で且つ独裁的な雰囲気のある社長には、事実が見えないのでした。
また役員も事実をオブラードに包んで伝えるものですから、より社長の判断は違ってきたのです。
私たちは『匿名の社員アンケート』を提案しました。
社長に実態の声を理解してもらう為です。
最初はなかなか首をに振らなかったのですが、最後には了解を貰い、アンケートを取り、私たちで集計分析しました。
ここにはちょっとしたポイントがあって、本来なら総務が行うのが筋ですが、その総務部長は社長の奥さんで、社長以上に現場泣かせの無茶な指示をする方だったからです。
アンケート集積の結果、匿名が功を奏して、いろいろな会社の批判、改善策、個人名の非難が上がりました。
社長に報告した時、社長が一番食い入るように見たのが『このままでは結婚もできないし、自分達の声は この会社のトップには届かないと言う空しさがあります。今の特注品が納品したら辞めたいです』
と言う意見に代表される『辞めたい』と言う10人以上のコメントでした。
社長もまさか、こんな事とは思っていなかったようで、その後、少しづつですが、社員と昼食をとったり、現場に入ったり、声を掛けたりするようになり、社員も気軽に社長に話しかけるようになりました。
社員の意見が届かないのは、社長が聞く耳を持っていないケースもありますが、組織的に下意上達しにくい風土がある事も多いのです。
ですから、社員アンケートのような事は定期的に行わないと、『穴熊経営者や穴熊役員・幹部』を作ってしまうのです。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、理念浸透型人事評価、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
理念経営やパーパス経営が叫ばれる昨今、
本気で理念に共感し、その理念を思考や行動に反映してもらう社員をいかに育成するか？
それが経営者の「人的資本経営」の本質的な取り組みだと言えます。
多くの中小企業が「京セラフィロソフィー」のように稲盛イズムが末端にまで浸透する組織？を目指しています。
しかし、それがいかに難しく長い道のりかを知っているのも経営者です。
私自身もこれまで39年間、使命感づくり、経営理念再構築などのコンサルティングを100事業所で経験してきました。
しかし「経営理念が浸透する魔法のテクニック」はありませんでした。
しかし、15年前くらいからある手法をコンサルティングに取り入れる事で、「経営理念の言葉の浸透」「理念行動の社員が増える事実」を経験する事になりました。
それはどういうことか？
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
先日、25年間経営顧問をしている企業での経営会議の一コマ。
議論は「SNSで見込み客をつくる為に専門業者に依頼して、インスタの「いいね」を増やす」ということでした。
最近、受注が減っている事で新規客をいかに増やすかが課題だったからです。
しかし、こういう「飛び道具」での受注期待はなかなか不確実で、認知されてリアクションを貰うまで時間も根気も必要。
私自身がWeb、SNSを使ってビジネスをしているからよく分かっていますが、経営者からすると設備投資をしている以上、何とか生産性を上げたい焦りがあるからSNSで何とか生産性を上げたいのです。
一通り決定事項が出た後、私から提案をしました。それは
「当社の過去顧客は数百件ある。今は2カ月1回のDMを送っているだけ。ここを掘り起こしした方が良いのでは？既に認知度がある訳だから」
と。
そして「過去顧客」へのフォロー体制や担当、中身を議論するようになりました。
私がSWOT分析で一番時間を使うのは「強み分析」です。
その中でも「過去顧客」の分類や属性、その後のフォローなどを深く聴きます。
何故か？
それは企業にとって最大の財産は「今の顧客と今を作ってくれた過去顧客」だからです。
しかし、多くの企業では「新規顧客開拓」ばかりに眼が行き、「過去顧客」をないがしろにしているのではと思うことが多々あります。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、経営理念浸透型人事評価、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
この3年間で6社の顧客が経営顧問になりました。
たった6社と思うかもしれませんが、純増でしかも平均単価が月額25万円、売上10億円以上、従業員数50名以上のクライアントばかりです。
これらのクライアントは全部、今からお話しする「経営理念浸透型人事評価コンサル」の受注でした。
経営理念浸透型人事評価コンサルは経営者との関係が深くなり、そこそこ規模のある企業の社長の軍師や経営参謀になりやすい特性があります。
何故、「経営理念浸透型人事評価コンサル」を中小企業（小規模ではない）経営者が望み、契約まで行くのか？
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
株価は史上最高値になり、円安と中国投資マネーの流入で経済がよさそうな雰囲気です。
しかし、それは上場企業と株価、そして一部の地域や特定の業界の話。
実際の中小零細企業の経営現場は苦しい台所事情が続いています。
そこで従来から「強み特化型経営」を提案している訳ですが、今こそそのチャンスだと認識しています。
それは何故か？
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
つい先日、顧問先企業の経営会議でのある製造役員の言葉
「最近、工具などの購入稟議書が上がるけど、相見積を取ってないケースが増えてます。当然、差し戻すけど『もう時間がないので決裁をお願いします』と言われ、処理したケースが何回かあります。」と。
またある営業役員からは
「顧客先に言ったら、現場窓口だけでなく、その上司や関係部門の人へも挨拶するのが決まりなんですが、やってない営業マンが多い。何故やらないのかと聞くと、次の訪問先の時間がタイトなので・・・」と。
確かに営業マンの退職があり補充も出来てない中、一人当たりの持ち件数が増えているのは事実。
しかし、窓口以外にも顔を出すのが、この企業の昔からのルールだった。
このようにいつの間にかルールが変えられたり、以前の常識が常識として認識されてないケースが増えているのです。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
会社組織を経営していくうえで、「社長の方針と社員のベクトルをいかに合わせるか」これが一番大事な事です。
多少の業績悪化や競合他社との勝負で後塵を拝したとしても、「全社一丸の組織」ならいつでも挽回可能です。
しかし、この「全社一丸」と言うのは、多くの企業でスローガンとして掲示されていますが、経営者や幹部、社員の温度差が大きければ大きいほど、むなしく聞こえるものです。
では、いかにすれば「経営者の思い」が社員の心の響き、やる気に火が着くのか？
「これを無料で渡すんですか？」と同業のコンサルタントがビックリしたマニュアルをご提供！各種コンサルティングマニュアルを揃えております。
「こんな実例ノウハウを、こんな価格で売るって正気ですか？」と仲間のコンサルタントがあきれた「コンサルティング現場で活用した実例ノウハウ」があります。クライアントとの面談や会議で、また研修時に「見せるツール」しかも記入実例付きのリアルテンプレートを豊富に掲載。
