SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
いろいろな理由から、2023年からコンサルタント起業を目指す方へ、諌言します。
「そんな無謀な事は止めなさい」
と。
何故そう言えるのか?
決して同業者が増えるから困るなどの狭い了見で言っているのではありません。
「食えない可能性が高い」
から言っているのです。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
いろいろな理由から、2023年からコンサルタント起業を目指す方へ、諌言します。
「そんな無謀な事は止めなさい」
と。
何故そう言えるのか?
決して同業者が増えるから困るなどの狭い了見で言っているのではありません。
「食えない可能性が高い」
から言っているのです。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
最近、クロスSWOT分析がどんどん充実しています。
というのも、最初は半信半疑な顔でSWOT分析を受けている経営者も、終り頃には
「これで銀行に融資相談の説明ができそうです」
「先生、まだまだうちも捨てたもんじゃないということですね」
「これまで指導を受けていた会計事務所の経営計画書とは別物ですね。さすがプロコンですね」
こんな声をここ数か月で具体的に貰いました。
「SWOT分析メソッド」はそれだけ威力があるということです。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
これまで5冊の共著出版を行っています。
現在も2023年4月に共著出版する
『社長、これで後継者は大丈夫 【経営承継の見える化】事例集』
に向けて、共著者4名(コンサルタント・税理士)の方へ、大詰めの指導をしています。
私が共著にこだわるのはなぜか?
それは一人でも多くのコンサルタント・士業の方のステータスを上げたいからです。
私自身はこれまで、単独で8冊以上上梓しているので、今でも1人で書いても構わないのですが、できればこんな方々の背中を後押ししたいと思っています。
●ビジネス書を出したいが、一人では書けない
●出版コストを一人だけでは賄えない
●本の書き方がよくわからず、誰かに逐次指導や添削をもらわないと難しい
そんな方に少しでも「ビジネス書出版」の機会を得てほしいと思うからです。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
経営計画書作成支援を、認定支援機関である会計事務所などに依頼すると、金額の2/3の補助が出る制度(中小企業庁)があります。
と呼ばれるものです。
詳細は https://www.chusho.meti.go.jp/keiei/saisei/04.html
国の補助制度で、経営計画書の作成支援が受けられるわけですが、なかなか進んでいません。
その一つの理由として会計事務所監査担当者の「心理的バリア」があり、積極的に進められていないのです。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
10月に、ついに還暦を迎え、残りの人生を少なからず考えるようになりました。
これまでも独立した23年前に大病を患い、長生きはできないと自分で思い込みましたが、余生を20数年間送ってきました。
正直、80歳まで生きる自信はありません(笑)
そこで、後10年、2033年位まではコンサルタントとして第一線で活動したいと思っています。健康が許す限り。
では、これから10年コンサルタントとして高生産性を維持するには、どんな方針や心構えで臨むべきか?
今の心境を10大指針として整理したいと思います。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
「SWOT分析で何が難しいですか?」
と会計事務所の幹部に聞いたら、多くの方が
「積極戦略の具体策を誘導できない」
と答えます。
最新のクロスSWOT分析フレームver4では、「強みヒント」「機会ヒント」も結構網羅したものなので、それを見せながら話せば経営者から意見は引き出せます。
しかし、「積極戦略」になるとちょっと勝手が違うのです。
これも最新のフレームver4では、「積極戦略」のカテゴリーヒントが書かれているので、以前よりは書きやすくなりました。
Ver4のクロスSWOT分析フレーム
しかし、経営者や幹部からの「積極戦略」での具体的なアイデアの声が止まると、適切なヒントや具体例を言えないというのです。
そのヒント力とは「ビジネス・営業雑学知識」「マーケティング知識」が求められます。
しかし、そこが苦手なのが会計事務所だったり、中小企業診断士だったりするのです。
そこで会計事務所の監査担当者がSWOT分析をより使いやすくするために、
「ここまでヒントをだすのか?」
というフレームしました。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
11月15日の「RE嶋田塾」では、これまで37年間で25社ほどの「カイゼン活動コンサルティング」をしてきた事例やノウハウについて公開します。
カイゼン活動コンサルティングとは、
●今ある人材、設備、資金、状況かで
●全社員の知恵と工夫を総動員して
●効率的に社員の負担軽減と
●品質向上と
●コスト削減、経費削減を
実現する全員参加型の経営支援です。
「カイゼン活動コンサルティング」というと、製造業の経験がないとできないのでは?と思っているコンサルタント・士業の方もいますが、全然そんなことはありません。
実際に、私が過去実施してきた業種は、印刷業、病院、福祉施設、デイサービス、サービス業、会計事務所、整備業、調剤薬局、半導体検査企業、住宅会社、製造業各社など多岐に渡ります。
何故、そんな事ができるのか?
それはこの「カイゼン活動コンサルティング」は、【前向きな手抜き】を一生懸命に考える仕組みだからです。
しかもQCなどの面倒な手続きや分析も必要なく、「思いついたら即実践」で、社長の決裁も稟議も必要ない活動です。
過去のブログでも「カイゼン活動コンサルティング」について記載
https://re-keiei.com/consulting/37-kaizen/kaizen-knowhow/40-kaizen-101.html
この「カイゼン活動コンサルティング」を学習すると、経営顧問の中で「ネタ切れ」を起こした時にとても有効です。
私自身、過去何回も「ネタ切れ」で経営顧問契約の解約予兆が出た時、この「カイゼン活動コンサルティング」に助けられました。
そこで11月15日㈫の「RE嶋田塾」では
第1部:「中小企業社長が喜ぶカイゼン活動コンサルティング」学習内容
●費用をかけず、コスト削減、負担軽減、品質向上を狙う「カイゼン活動の基本」
●社員の自発性を促す「カイゼン活動推進コンサルティング」
●100の事例から「これなら、できると思わせるカイゼン事例」の説明と使い方
●12か月間の月次「カイゼン活動コンサルティング」の受注の仕掛けと契約
●医療福祉へ新規開拓するなら、カイゼン活動コンサルティング
第2部では、コンサルタントとして現場に行くとき必要な7つ道具について解説します。
●経営者面談、会議の現場に持っていく道具とツール
●これまでのRE嶋田塾で貰ったツールを、その場見せて説明
●自事務所ホームページのオウンドメディア化
●電子書籍又は小冊子を保持
また11月度の実例コンサルティング動画解説は「会長と社長の職務権限を整理 現社長から後継者へ 職務権限移譲整理計画」
です。
「RE嶋田塾」では、新規会員を募集しています。
コンサルティング技術やアウトプット実例を習得したい方、是非75名の仲間と一緒に学習しませんか?
「RE嶋田塾」の概要は下記のYouTubeをご覧ください。
11月だけの「RE嶋田塾」に参加できる「スポットRE嶋田塾」も同時募集しています。
下記からお申込み下さい。
https://store.re-keiei.com/products/spot-re-cource-202211
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
もし、MAS業務を目指している会計事務所で、
これからのMAS監査の考え方を大きく変える必要があります。
一言で言えばMAS監査は「KPI監査」の時代に突入したからです。
もうカタチだけのMAS監査では、業績改善は望めません。
具体的な戦略、行動をしない支援は意味がないのです。
しかし、何をどうすれば「業績直結の監査」なのか、分からない方も多いでしょう。
そこで、業績直結の指導をするなら「KPI」に踏む込み、その行動や対策に深入りする事です。
すなわちKPI(Key Performance Indicator(重要業績評価指標)をモニタリングする事で、よりアクションにつなげる監査スタイルです。
そして、それを実践する為の一つの手法が「BSC(バランススコアカード)」です。
しかし、これまでのBSCは、理論は分かるが難しくて、続かないことがネックでした。
●どうしたらもっと簡単にBSCに取り組めるか
●継続できるBSCは何か
●BSCをMAS監査に入れる為に、何を省き、何に重点を置くべきか
このようなことを、弊社とBSC研究の日大の藤野教授、そして以前からBSCのシステム化・ソフト化を進めて実践している青森の若山経営の若山先生(税理士)と共同研究を重ねてきました。
そして生まれた理論が「シンプルBSC」というものです。
シンプルBSCとは
です。
その理論的体系図は
この理論展開に沿ってKPI監査を進めていきます。
実はこの手法は、既に多くの中小企業でこれまで弊社が実践してきた事で、そこに「シンプルBSC」の理論をアレンジした訳です。
だから「継続できるMAS」「有料MAS」に直結するノウハウなのです。
来年の開催とはなりますが、2023年1月21日(土)10:00~17:30
zoomとリアル(会場は東京となります)で、「シンプルBSCとKPI監査を体感する1日研修」を開催します。
私(嶋田)と日大の藤野教授のダブル講師で、インストラクターとして(株)若山経営 代表の若山恵佐雄氏も参加頂きます。
シンプルBSC理論にそった「KPI監査」のすすめ方を体感して頂ける1日研修です。
この研修では
●シンプルBSC理論の背景
●KPI監査の流れの理解
●自事務所自身のクロスSWOTで、「強み深掘分析」「機会分析」「積極戦略」づくりと体感
●自事務所のKSF、KPI設定を体感
●KSF、KPIからのアクションプランの作成
を演習で体験頂けます。
ご参加は、所長と幹部職員での複数参加がおすすめです。
是非、ご参加下さい。
詳細は下記から
https://store.re-keiei.com/pages/kpi
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
ちょっとヤバいものを作ってしまいました。
それは「誰でも簡単にクロスSWOT分析ができるフレーム」です。
今まで、会計事務所の監査担当者が、少しでもできるレベルのフレームを改善してきました。
今夏までは「クロスSWOT分析フレームver.4」を使って、私自身も私が指導している会計事務所でも使ってもらいました。
かなり評価が高かったのですが、ある会計事務所から
「やっぱり、具体的なヒントが出せない職員が多い。特に積極戦略となるとビジネス知識がないからアイデアも出せないし、顧客も意見がないから、進まない。何とかなりませんか」
と。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
弊社が主宰している「SWOT分析スキル検定」は、コンサルタント・税理士、保険パーソンを中心に250名が受講され、資格を取られました。
またその上位資格である「SWOT分析スキル検定中級(認定SWOT分析コンサルタント)」も70名が取得され、活用されています。
この国内唯一のSWOT分析専門検定である「SWOT分析スキル検定」は、取得後どのようの活用されるのがベターか、を解説したいと思います。
SWOT分析、事業再構築、経営承継コンサルタントの嶋田です。
今回は、クロスSWOT分析で「積極戦略」の中身を聞き出す時、どんな顧客対策があるか、そのヒントについて紹介します。
「根拠ある経営計画書」の大原則は、「目標と実績の差額を埋める商材を具体的に決めること」です。
その為には「商品戦略」と「顧客戦略」はクルマの両輪。
この「顧客戦略」のヒントや知識があれば、意見やアイデアを出さない経営者に対してもかなり誘導ができます。
では、実際のヒントはどんなものか。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
「強みを活かした経営」
これは、今後のコロナ不況の本格化で、「金融機関から支援を受けられるかの分水嶺」になると思われます。
しかし、多くの中小零細企業では「強みを認識していても経営資源の集中」にまで舵を切っていないのが現状。
「強み経営」にシフトすると、これまでのある一定の「非強み部分」の売上が大きく減少します。
それを気にして、意思決定をずるずる延ばしているのです。
「減収創益経営」
これは、2001年に拙著「デフレ時代の減収創益経営」という本を出版した時に使った造語です。
「売上を下げて、新たな利益を創り出す」
という意味で、一般的に言われている「減収増益」など、そう簡単に進まない実情を反映したワードでした。
そこで「減収創益経営」をする為には、「粗利率中心経営」へのシフトという事になります。
「これを無料で渡すんですか?」と同業のコンサルタントがビックリしたマニュアルをご提供!各種コンサルティングマニュアルを揃えております。
「こんな実例ノウハウを、こんな価格で売るって正気ですか?」と仲間のコンサルタントがあきれた「コンサルティング現場で活用した実例ノウハウ」があります。クライアントとの面談や会議で、また研修時に「見せるツール」しかも記入実例付きのリアルテンプレートを豊富に掲載。