SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

2024年に独立してコンサル起業される方が、全国的に相当数いる事でしょう。

コンサルタントとして自立し、自己実現を図る事は素晴らしい事です。

ただ今年2024年はいろいろな意味で、注意すべきことがあります。

それは

「アフターコロナの不況が本格化する事」

「2024年問題だけでなく、空前の人手不足になる事」

「インフレに賃上げが追い付かず消費不況になる事」

です。

もしかしたら「円安株高低金利が一気に逆回転する可能性」もありますが、その分析はアナリストに任せましょう。

この状況下でコンサルタント起業をする場合、いくつかの準備をしっかりしておいた方が良いでしょう。

それは・・・

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

2024年度の「RE嶋田塾マスターコース」では、コンサルタント、中小企業診断士、税理士、社労士だけでなく、「実際の経営者」の募集もしています。

これは既にお申込みいただいてる方の中にも、観光業の社長もいらっしゃるし、2023年度のマスターコースにも飲食店チェーンの経営者が参加されたからです。

何故、経営者でありながら、RE嶋田塾マスターコースを受講するのか？

その説明は下記です。

https://re-keiei.com/blog/smallbusiness/1971-2024-01-08-02-46-37.html

もう一つ、この2024年度「RE嶋田塾マスターコース」が経営者に効果的な理由があります。

それが「採用促進SWOT分析を習得し、自社の人材採用が進む」というものです。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

私がコンサルティング現場や「RE嶋田塾」で行っている「アウトプット型コンサルティング」を、まだ難しいと考えている方も結構います。

「それは嶋田さんだから、さも簡単に言うけれど、自分では難しいです」

「やはり30数年間、経験しているプロのコンサルティングノウハウをそう簡単には習得できませんよ」

こんな言葉を何回も聞きました。

先月、大学の先生に経営会議の現場を視察してもらった時も

「会計事務所の会議指導とは全く違いますね。教えたりアドバイスをあまりしないで、クライアントが自ら答えを出していくメソッドはすごい」

と言われました。

確かに私自身が普通にしている事は、多くのコンサルや士業の方からすると、あまりに自然過ぎて難しいのかも知れません。

「RE嶋田塾」でも、各テーマ別に具体的な実例や記載例をどんどん公開していますが、自分のものとして落とし込んでいる塾生と、聞くことで満足している塾生がいるようです。

そこで、2024年からの「Zoomオンラインサロン」の形式を変えていくことにしました。

内容はズバリ

「もっと入り口で、もっと表面的で、感覚的に分かる感じの基礎的なコンサルティングノウハウ」

です。

何故、こんなカタチにしたのか？

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

2024年度の「RE嶋田塾マスターコース」を現在募集中です。

今3名の方の申込を頂き、後２～3名で打ち止めです。

ご興味のある方はお急ぎ、メールで問い合わせください。

詳細はこちらから（動画で解説しています）

https://re-keiei.com/blog/consultant-office/1946-2024-re-kpi-ver.html

ところで、2023年度のマスターコースも、2024年度のマスターコースにも「実際の経営者」が参加され、共著出版されます。

共著出版では、実際の企業のコンサル事例を掲載するのですが、この経営者の方はご自身の会社のケーススタディを出版するカタチです。

本来のマスターコースはコンサルタント、中小企業診断士、税理士、社労士、生保営業の方が多く、「コンサルティングブランディング」を目指して参加されます。

ところがこの2名の経営者は実際の事業経営をしながら、その経験則に「理論的背景」をつける事で、他の経営者へのコンサルティングを展開しようとされているのです。

実際の社長がマスターコースで学ぶ意義と効果性は何でしょうか？

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

会計事務所の人手不足感が強いようです。

定年したベテランを補充したいが、なかなか応募が来ないし、応募があっても経験スキルや年齢的に難しい人だったり。

更に期待していた職員が急な退職願いを持ってきたり。その結果所長が一担当者として右往左往する状況です。

監査職員が求職面接に来ない理由を「業界全体の問題で日本中人手不足だから仕方ない」と諦めている限り、今後も益々厳しい状況になるでしょう。

本来ならここで求人対策として、「求職者に魅力ある採用サイトを作る事で、求職者を引っ張ろう」というのですが、その事は後にして、今回は「この事務所に勤める事で自分自身のキャリアやブランド構築になる」と訴求する事で、能力ある人材を採用しようとするものです。

どういう事か？

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

昨年末に25年来の付き合いがあるコンサルタントから言われた一言。

この仲間のコンサルタントはこれまでも私のキャリア形成にタイミングで適切なアドバイスをくれる、ありがたい仲間です。

「嶋田さんの長期顧問先って、SWOT分析でも事業承継「見える化」でもなく、人事評価制度から入ってますよね」

はたと気づきました。

その通りなんです。その顧問企業をきっかけにSWOT分析、事業承継「見える化」、KPI監査のスキルを磨き上げているのです。

確かにスポットでSWOT分析や事業承継「見える化」、KPI監査もありますが、多くが3年程度の期間契約になっています。

10年以上の経営顧問企業は別として、7年程度の顧問先はほとんど「人事コンサルティング」がきっかけになっています。

どういうことか？

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

この2024年の上半期は、私にとっても初めての経験になります。

それは、3冊の本がほぼ同時に出版されるからです。

1冊目は3月に「本格的経営伴走支援　KPI監査の実務と事例」が出版されます。

この著書は、バランススコアカードの研究者である日大の藤野教授をはじめ、青森の㈱若山経営の若山先生他の税理士、コンサルタントとの共著です。
この著書から「KPI監査」の本格的な展開が始まります。

また同じく2冊目は、3月26日に2023年度RE嶋田塾マスターコースメンバーとの共著である「クロスSWOT分析を活用した根拠ある経営計画書事例集２」が出版され、その出版記念セミナーが同日東京神田での会場とZoomで行われます。

そして4月には、大阪のMGS税理士法人とのコラボで、私の４つのノウハウを実践した税理士、監査担当者のケーススタディが出版されます。

私は1年間、ノウハウ指導と公開コンサルティングをし、本書では監修として参加しています。

この3冊目の大阪のMGS税理士法人の出版を面白い取り組みとして紹介しようと思います。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

今年はクロスSWOT分析のニーズが益々高まりそうです。

何故ならコロナ融資で「倒産猶予」になっていた中小零細企業が、返済と業績不振で本格的に資金繰り悪化をしていきます。

そして金融機関は融資判断において、より厳しい目利きを迫られるからです。

いわゆる事業性評価につながる目利きです。

だから「根拠ある経営計画書」の有無がその生命線になると思われます。

そのベースとなるものがSWOT分析による「強みを活かした経営」です。

弊社はこれまでSWOT分析という手法を、多くの中小零細企業や病院、社会福祉法人、個人事業主などで実践してきました。

その数ゆうに400を超えています。

恐らく個人レベルは国内ではTOPの経験でしょう。

そのノウハウは「SWOT分析スキル検定」や「RE嶋田塾」で公開しています。

ところが、このSWOT分析がなかなか上手に指導できないコンサルタント、税理士も多いのです。

その理由は何か？

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

2023年年末に、２つの大学の経済学部の教授2名が、私のクライアントの1日会議に同席しました。

教授たちの研究の一環ということで協力させていただきました。

オーダーとして「実際のコンサルティング現場や会議指導現場では、どんな指導をしているのか、リアルを見たい」ということでした。

この両教授は会計業界にも造詣が深く、税理士のMAS監査の現場にもいろいろ立ち会っている方々です。

先方の経営者にも承諾を貰い、ちょうど12月決算ということもあり、2024年度商材計画の具体策づくりの場に同席頂きました。

そこで2人の教授たちが見たものは・・・

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

明けましておめでとうございます。

いよいよ2024年が始まりました。

年明け早々から地震、航空機事故など「不穏な雰囲気」の辰年の幕開けとなりました。

㈱RE-経営では2024年をどんな年にするか、昨年末から考察していた事を含め、所信表明をしたいと思います。

2024年はいろいろな課題が中小零細企業に起こります。

その中で弊社にしかできない事に絞り、企業やコンサルタント、士業、医療福祉関連事業所へ提案していきます。