「コンサルティングノウハウ」って何でしょうか？あるコンサルタントはこんな事をクライアントに言います。

• 「このノウハウツールに沿ってやれば、業績が上がります」
• 「このノウハウツールはアメリカで開発され、これまで1000社が導入して成果をだした」
• 「このメソッドなら、この問題は解決していきます」

「公立病院・公益法人で人事制度を入れるなら、下準備が必要です」これまで多くの公益法人や公務員みたいな人事制度を長らく運営していた機関に人事制度や評価制度の支援をしてきました。公立・公益法人の院長や施設長、事務長は「民間と同じような評価制度にしないと公的機関も存続が難しい。何とか協力してくれませんか」と相談をされます。そして、多くの場合、事務局がガイドラインやプランを持っているので、それを私達に見せてくれます。

当社が病院、介護施設のコンサルティングをする時の基本は「実例を見せること」です。コンサルティングの内容は様々な角度から行います。

出回っているありきたりの職能要件書・職務基準書では、職員の評価もできないし、教育もできない事実をあなたは知っていますか？これまで５０以上の病院や介護施設、歯科医院で「職種別職能要件書や職務基準書」をコンサルティングしてきました。職種別の職能要件書や職務基準書がまだまだ一般にはなかった時代には、それなりに有効性がありました。しかし、今ではWeb上でも、本でも病院や介護施設の職種別職能要件書や職務基準書は直ぐ手に入ります。

クライアントのニーズがわかっているなら、それを解決する為に「コンサルティング」や「研修」があります。そのコンサルティングを提案する為に「企画書」を提出します。しかし、この「企画書」を出すことを躊躇しているコンサルタントを多いようです。前回も「企画書」の書き方を記事にしましたが、肝心な提出をしなければ意味がありません。

経営会議や役員会に参加してコンサルティングを行う場合、概ね事前に議題は決まっている場合が多いと思います。

• 前回の経営会議での決定事項の進捗確認や保留事項の処理の確認
• 経営計画書のアクションプランからの議題
• 今、追っている重点課題の進捗確認　　等々

ほぼ、予定議題はこういう観点から決まっており、それが経営会議の時間の半分を占めるのが理想とされています。ところが、中小零細企業の場合は、予定議題とは全く違う「緊急課題」ばかり、毎回発生し、予定議題を議論することができない事が続きます。そうすると、コンサルタントはどう対応すればいいのでしょうか？予定議題とずれると、途端に対応できない方もいるようです。

昨年の北海道財務局に続き、今年の5月8日に九州財務局で「事業性評価　SWOT分析によるアプローチ」という同じタイトルでセミナーを開きました。

SWOT分析コンサルティングの腕を磨くには、一にも二にも「場数」であることは言うまでありません。その場数を繰り返す中でも、いろいろな失敗も経験します。私自身も200超のSWOT分析をしてきた中で、必ずしもうまくいかなった事は、一桁では足りません。「SWOT分析スキル検定」を受講された方の中にも、実践でSWOT分析をする事に、戸惑いと恐怖を持っている方もいるでしょう。そこで、私自身の「SWOT分析コンサルティング」の失敗経験というか、上手くいかなかった事の事例を、恥ずかしさを覚悟のうえで、ご紹介します。

コンサルティングをクライアントや見込み客に提案する際、「企画書」というものを提出します。人によっては、「見積書」「仕様書」という表現もあります。やはり、金額が発生するので、どんなコンサルティングや研修をするつもりかを事前にわかっていないと経営者にしても、決済ができないわけです。この「企画書」は、各社各様の書き方があり、これが正解というものはなさそうです。ただ、相手から見て、「分かりやすい企画書」こそ、正しい企画書ということでしょう。

部下に仕事を任せる時、我々上司がよく忘れることがあります。「この仕事頼むよ」 と指示はするのだけれど、その途中のプロセスと結果のフィードバックを忘れるのです。どういうことか？