「SWOT分析スキル検定」を初めて、100数十人の受講者と触れ合っています。実際に「SWOT分析」をコンサルティングや指導現場で使っている人もいますが、参加者の多くは「知識はあっても未経験」方々です。受講者に「何が難しいですか？」と聞くと、異口同音「どう聞きだせばいいか、分からない」「ついつい自分の意見を指導してしまう」「議論にならない」 等々と言われます。
どれだけの病院や介護施設で、どんな職員であるべきか、具体的な指針を作成しているでしょうか？最近、病院や介護施設で「人事考課制度を導入したが上手くいかない」とか逆に「人事考課制度や新賃金制度を導入したら、職員が大量に辞めてしまった」という後悔の言葉を聞いた事が複数回あります。人事考課制度自体に問題があるのではなく、その進め方に問題があったのでしょう。
経営顧問と聞いて、どんなイメージがあるでしょうか。
- 専門知識の先生として、相談されたらその都度教える（主に公認会計士や税理士）
- 経験豊富な先輩として、若い経営者へ教える（社長経験者、大手の経験者が中小企業で顧問になる場合）
- 日頃は何もないけど、問題が発生した時、優先的に相談で きる（弁護士など）
だいたいこんな感じでしょうか。では、経営コンサルタントが「経営顧問」になるとは、どんな事をすればいいのでしょうか。
今回から2回に渡って、「女性スタッフへの男性管理職の上手なマネジメントの仕方」についてご紹介したいと思います。病院や介護施設などの女性の多い職場で、管理職になっている男性は、男性部下が多い職場に比べて、マネジメントを慎重にしなければなりません。昔から我々男性は、なかなか女性の心理が分からない場合が多いですね（職場でも家庭でも）
SWOT分析の知識や理論は、私の本やオンライン講座を見て頂ければ、ある程度わかります。「機会」の30のヒントや、「強み」の30のヒント、クロス分析の内容等々SWOT分析の進め方、順番も1回研修（SWOT分析スキル検定初級講座）を受ければ、誰でも分かるものです。しかし、知識だけで「SWOT分析検討会」が推進できるかといえば、それは否です。むしろ、SWOT分析知識がなくたって、ある技術を持っていれば、その人の方が「効果的なSWOT分析」をコンサルティングができるのです。
あなたは、クライアントからこんな不平ともクレームともとれる苦言を言われた事はないでしょうか？
- 「先生がいろいろ指導してくれても、うちの幹部社員が付いていけてない」
- 「一つのことも徹底できないのに、新たな事はうちの社員は吸収できてない」
- 「先生の求めるレベルと当社の幹部のレベルが違いすぎるんですよ」
私も32年間のコンサルティング経験の中で、幾度か言われた言葉です。その都度、自己反省しました。
これまで数多くのSWOT分析をコンサルティングしてきました。最初、SWOT分析の理論を知った時、「これは画期的なマーケットツールだ」と小躍りした事を覚えています。何故なら、これまでのマーケティング戦略ツールと違って、外部環境と内部要因をバランスよく分析するだったからです。
従来のマーケティング戦略ツールはほぼ、外部環境分析中心でしたから。しかし、何社もコンサルティングで使ううちに、違和感を感じるようになりました。
コンサルタントの形態はさまざまで、どこに自分のエッジを立てるかは重要なことです。
例えば
- 特定業界の生産性向上に強いタイプ
- 全業種対応の特定機能（製造とか法人営業とか、開発とか、設計とか）に強いタイプ
- 全業種対応の専門知識（Weｂ、SNSのマーケティングや人事賃金、市場調査等）に強いタイプ
- 全業種対応のモチベーション教育、研修に強いタイプ
- 全業種対応のテーマ別課題（後継者教育、４S、接客、経営戦略等）に強いタイプ
これらの中で、①だけが業種特化型です。業種特化型とは、「飲食店チェーン経営専門」「病院経営専門」「パチンコチェーン経営専門」等の、特定業界の知見と経験が深く、その分野のクライアントを全国各地で指導するイメージです。
① 「良い点」とは、ビジネスに影響しない良い点
何も条件を言わず、経営者や後継者に「御社の【強み】を教えてください」と質問します。すると、ほとんどの方が「良い点」を言ってきます。「良い点」≠「強み」 という事を理解していない訳です。「良い点」とは、顧客や外部から「あなたの会社はこんな点が良いですね」と言われる事です。
昨日も、当社が主催するSWOT分析検定 マスターコースの方と半日、じっくりコーチングSessionをしました。この方は、金融や再生に詳しく生保業界にも多くの知見と人脈があります。私の知る限り、この分野において国内ではTOPのコンサルタントの方です。その方と、「事業承継コンサルティングビジネス」について、いろいろ画策しています。
前回から、「女性職員への男性管理職の上手なマネジメントの仕方」についてご紹介しています。今回は具体的なマネジメントについて整理したいと思います。またまた今回も男性目線ですのであしからず。
事業承継特例税制を提案しようと、多くの会計事務所や金融機関がセミナーを実施し、顧問先や融資先に提案しています。しかし、どこも同じような内容です。税理士から「特例税制」の提案を受けた知り合いの経営者から、こんな話を聞きました。「相続税が軽減されるのはありがたいが、その後気の遠くなるようなモニタリングもあるし、申請書を書くのも結構大変だよね。それに、その申請書に「承継後の経営計画」を書く欄があるけど、ここが一番大事だよね。だって、承継後の業績不振やつぶれるようなことがあったら元も子もないしね。でも、税理士もそこのところは言ってくれないんだよ」と。
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