SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

以前もこのブログでお話しましたが、私の経営顧問契約の最初のきっかけの多くは「人事評価制度コンサルティング」でした。

そして、そのクライアントに次のステップとしてSWOT分析や非財産相続承継の「見える化」、KPI監査を導入。
その後自然と顧問になる感じです。

それで今回、最近立て続けに顧問契約をしたクライアントが、ほぼ「経営理念直結型人事評価制度導入コンサルティング　単発プロジェクト」からの継続顧問化だったので、その展開と技術について公開します。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

久しぶりに「事業承継失敗物語」を書きます。

これも実際にあったドキュメントです。

もっと早く、この印刷会社の社長が意思決定し、前向き戦略に取り掛かっていれば…

ではどういうドラマだったのか？

SWOT分析、KPI監査士、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

弊社のコンサル技術のサブスク塾である「RE嶋田塾」には多くの中小企業診断士の方がいます。

その塾生であるAさんと言う方はベテランの中小企業診断士です。

彼とのzoom面談の結果、経営会議支援の軸足を「KPI監査」に移した結果、業績改善の事例が増えたという事例報告を受けました。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

長いこと会計事務所へのコンサルティングをしていて思うのは、「この業界の職員は、新たな付加価値業務をしたがらない」 という事です。

むろん全員ではありませんが、結構な割合で「付加価値業務」 に積極的ではないようです。

現在、当社では会計事務所に対して、

• 「経営承継の可視化」
• 「KPI監査」
• 「SWOT分析を活用した根拠ある経営計画書」

の3点の付加価値を職員教育しています。 

そこで、複数の事務所の所長が、ある画策をした結果・・・・

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

2024年6月からKPI監査士検定が始まりました。

広告をしていませんので、弊社のメルマガ会員や「RE嶋田塾」の方からのお申込みでまずは推進しています。

ある税理士と「無料オンライン説明会」でKPI監査士検定の説明した時、いろいろお話をお聞きしました。

その税理士さんは早速お申込みをされました。

私は「何故KPI監査士に興味があったのか？」と聞きました。

すると、こういうやり取りがありました。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

これまで400超のSWOT分析コンサルティングをしていますが、このメソッドが中小企業に有効な事は言うまでもありません。

このSWOT分析の結果、大きな戦略の意思決定やビジョンが確立した事業所をたくさん見てきました。

しかし、すべてのSWOT分析をした事業所が100％上手く行ったかと言えば、当然そうではありません。

どんな手法にも死角もあり、限界もあります。

それは、当たり前ですが、最終的には生身の人間が判断する事ですから「絶対」と言うことはあり得ません。

それでも、SWOT分析の途中過程で「この企業では上手く行かないと感じる」ことは多々あります。

SWOT分析ノウハウの良し悪しではなく、検討参加者の姿勢、思い込み、過去の成功経験などから出てくる『固まった考え』が、SWOT分析を阻害しているのです。

固定概念のSWOT分析での失敗例をご紹介します。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

最近は「管理会計」を気にする経営者も増えてきました。

会計や財務の専門家も盛んに「管理会計」を推しています。

しかし、管理会計と言う概念は企業の考え方次第でいかようにもとらえることができる事から、財務会計や税務会計のような形式的な決まりがありません。

また「部門別損益」「原価管理」「経営分析」とか言っても、多くの中小企業経営者の理解を得るにはなかなかハードルが高い。

そこで、どのレベルの中小企業や経営者にも理解できる管理会計が「KPI監査」です。

「KPI監査」の考え方や推進方法が分かれば、「シンプルな管理会計入門」として導入でき「管理会計導入＝業績改善」と言う提案が可能になります。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

コンサルタントはどんなに知識ノウハウを学習しても、集客受注がなければそのスキルはいかしようがありません。

しかし、このコンサル受注が毎年厳しくなっています。

それは中小企業経営者が厳しい眼でコンサルタントを見ているからです。

「おカネをかけて本当に成果があるのか？」

「下手にコンサルタントを入れたら、組織が混乱しないか？」

「コンサルタントを入れたなくても自分達でできるのでは？」

こういう経営者の思いがコンサル受注を難しくしています。

では、研修コンサル受注、顧問契約受注やリピート受注ができないコンサルタントは何を間違っているのか？

どこを改善すれば受注につながのか？

具体的に見ていきましょう。

このノウハウはコンサルタントのサブスク塾である「RE嶋田塾」でも公開しています。

https://store.re-keiei.com/pages/re-shimada-course-2

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

SWOT分析の理論と知識はあっても、実際の現場ではいろいろな事が起こります。

その最たるものが「３つの壁」による経営者幹部からの「ネガティブ意見」です。

これからSWOT分析をいろいろな中小企業で導入したいのなら、この3つの壁の存在を知らないと現場でオタオタしてしまい、信頼感が損なわれるかも知れません。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

つい先日、顧問先企業の経営会議でのある製造役員の言葉

「最近、工具などの購入稟議書が上がるけど、相見積を取ってないケースが増えてます。当然、差し戻すけど『もう時間がないので決裁をお願いします』と言われ、処理したケースが何回かあります。」と。

またある営業役員からは

「顧客先に言ったら、現場窓口だけでなく、その上司や関係部門の人へも挨拶するのが決まりなんですが、やってない営業マンが多い。何故やらないのかと聞くと、次の訪問先の時間がタイトなので・・・」と。

確かに営業マンの退職があり補充も出来てない中、一人当たりの持ち件数が増えているのは事実。

しかし、窓口以外にも顔を出すのが、この企業の昔からのルールだった。

このようにいつの間にかルールが変えられたり、以前の常識が常識として認識されてないケースが増えているのです。