嶋田利広ブログ

どの世界にも、世間から評価を受けるプロがいます。 そして、そのプロに共通していることは、「仕事の型」を持っていることです。 実務におけるアマとプロの違いは、「再現性のある型」をもっているかどうかの重要な要素だと思います。 翻って、「誰でもなれるコンサルタント」の世界はどうでしょうか？

コンサルタントとして生産性が安定する為の条件の第一は「長期経営顧問収入」がある事です。本ブログでもその当たりは何回も指摘しています。では、次にくるのは何でしょうか？

そう多くないケースですが、クライアントから経営顧問契約を解除されるのではなく、コンサルタントから契約解除の提案をする場合があります。私も長年コンサルタントをやっていますが、数回、このケースがありました。

コンサルタント事務所も一般の企業と同じ「営利事業所」です。また、クライアントに経営計画の指導をするコンサルタント自身に「経営計画」がないのであれば、それこそ紺屋の白袴ですね。しかし、一体どれくらいの「コンサルタント事務所」（個人も含む）が経営計画を立てて、それに沿ったPDCAを実行しているのでしょうか？実は「経営計画」を持たない個人事務所って、結構多いみたいです。

コンサルタントにもいろいろなカタチがあります。

「ノウハウ」とは一体何でしょうか？コンサルタントを目指す方に聞くと「ノウハウが欲しい」「ノウハウを買いたい」と言う人がいます。半面、ベテランのコンサルタントに聞くと、「ノウハウとは経験だよ」「ノウハウは頭の中にある」と言う人もいます。もし、このベテランのいう事が正しいなら、若手やコンサルタント起業者は、ノウハウ習得には相当な時間が掛かる事になります。果たしてそうでしょうか？

コンサルタントは、クライアントの現場に訪問し、分析や提案を行うものです。そして会議に出席して意思決定に参加。時には、社内研修などの勉強会の講師もします。いずれにしても、「クライアントの現場に行かないと生産性を産まない」のです。もし、「通信教育ではないが、現場に行かずに付加価値収入が挙げられる」としたらどうですか？結構、魅力的ですね。

以前のブログで「コンサルタントに取って研修商品は重要な副収入」だと言いました。この場合の研修とは「公開研修」ではなく、「企業単位」の研修です。では、どうやって「研修商品」を作り上げ、受注までもっていけばいいのでしょうか？

コンサルタント同士、又は会計事務所とコンサルタント、金融機関とコンサルタント、税理士など、多くの場面でJV（ジョイントベンチャー）を組む場合があります。しかし、このJVはなかなか曲者で、1回失敗すると、その人とはもうＪＶしないこともあります。

今の時代、「契約すれば良いコンサルティングをしますよ」的な打ち出しでは、誰も振り向きません。高額な金額を言ってくるコンサルタントから、いかがわしいコンサルタントまで、いろいろなコンサルタントがいるから、中小企業の経営者の中には「コンサルティング契約」には慎重になっている人も結構います。