コンサルタントとして業務を開始した昭和62年頃は、まだ各自に1台のパソコンはなく何とかワープロを個人で購入して、企画書やレポートを書いていました。私のワープロ遍歴は、8台位あります。それから平成23年頃になって、初めてアップルのマックデュオを購入しました。しかし、上手く使えなかったですね。その後、自宅ではiMacを購入し、いろいろしているうちに慣れてきました。でも、データ作成は多くはWordやExcelなので、ノートPCをWindowsに切り替えてから、私のノウハウのデータ化が始まりました。
どんなに素晴らしいコンサルタントや会計事務所職員でも、また長年の指導実績がある顧問企業に対しても、言ってはならない「タブーワード」というのがあります。これを、聞いた時、クライアントも顧問企業経営者も、また同業者も一気に興ざめしてしまいます。そして、そのコンサルタントや会計事務所職員の「人格」や「人間性」に疑問を持つわけです。更に、それがトリガー（引き金）になって、解約にまで発展する可能性があるので要注意です。では、その禁句ワード10点とは・・・
「うちの事務所の職員は、『早期経営改善計画』に取り組みに消極的なんですよね」と、ある会計事務所の所長の言。
私は、「何故だと思いますか？」と聞いたら、「経営計画書の重要性を上手に説明できないんですよね。簡単に言うと、関与先社長の懐に入り切れてない、会話ができる状態になってないからでしょうけど…」と。
一般企業も病院も介護施設も、経営者に会うと「人が足りない」「採用しているがいい人の応募が来ない」と言われます。恐らく、このブログ・メルマガを見ている方の事業所も同じような状況でしょう。実際にどうすれば、スタッフが採用できるのでしょうか？
先日、あるクライアントの幹部と会食しました。そのクライアントは私以外に、複数のコンサルタントと付き合った経験があります。しかし、他のコンサルタントは契約期間が終わるとほとんど、解約されています。ところが私の契約は、契約期間がありませんし、もう10年近く「コンサルティング契約」を維持しています。会食はお酒を飲みながら、楽しく過ごしました。
ある日、知り合いの経営者からこんな質問をされました。「嶋田さんは、長年よく経営コンサルタント一筋でやれてますね。何が秘訣ですか？」とっさの事で何と答えれば良いのか、一瞬迷いましたが、やっぱりいつも思っているありきたりの言葉が出てしまいました。
このコンサルタントの業界は、国内に７～10万人程度いると言われています。ある調査では、その市場規模は5000億円らしいです。これはコンサルティングだけでなく、ビジネスの教育研修市場も含んでの事でしょう。７～10万人もいるコンサルタントから、クライアントはどうやって自社に必要なコンサルタントを探し出すのでしょうか？
長年、経営顧問をしていると、コンサルタント側もクライアント側もどこかマンネリになってしまう事があります。このマンネリは「将来の解約の予兆」になるので、放置してはいけません。
組織の活性化や評価の公平性、そして総人件費の抑制を考えて、賃金制度を根本から見直す法人があります。私のところにも年間数件の、「賃金制度を変えたいので、手伝ってほしい」という問い合わせもあります。
経営理念の重要性は今更、説明の余地がないでしょう。多くの経営者がその必要性を言うし、またコンサルタントもそう指摘しています。但し、「経営理念は儲かるのか？」という質問が来たら、どう答えますか？
これまで、いろいろな公的機関で講演をしてきましたが、財務局主催の講師になったのは初めてですね。参加者は、北海道の金融機関の幹部の方々や北海道財務局の職員、約60名。今回、指定を受けたテーマは、「事業性評価 ＳＷＯＴ分析によるアプローチ」でした。
コンサルタントと一口に言っても、いろいろ出身母体によって、そのノウハウも進め方も千差万別です。今回はコンサルタント業界別にポイントを見てみましょう。
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