SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

●雰囲気が暗く、会話が少ない

●社員にあまり笑顔がない

●朝から元気のいい挨拶がない

●社員に覇気がない

●社員の離職が後を絶たない

●新しい行動をしない

●言い訳ばかりで、自らチャレンジをしない

●人の揚げ足を取るばかり・・・・

組織が沈滞してくると、こんな症状が組織の中に定着化していきます。

多くの経営者もこんな社風や雰囲気を打開したいと考えていますが、高成長や賃金が上がり続ける企業でない限り、そうそう打つ手があるわけではありません。

しかし、「ある研修」をすると、組織の雰囲気が一変する事があります。

それは・・・

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

突然ですが、

「一緒に本を出しませんか？」

スタイルは共著スタイルで、４～５名のみの募集です。

この共著出版の目的は、コンサルタント・会計事務所・士業として「クロスSWOT分析と経営計画に強いブランディング」の根拠として活用してもらうことです。

こんな方は、是非弊社までお問い合わせください。

●コンサルタント起業を目指すが、自分のUSP（独自のウリ）がない方

●既にコンサルタントをしているがUSPがなく、自身のブランディングがない方

●コロナ不況で「根拠ある経営計画書指導に強い事務所」を打ち出したい会計事務所

●経営計画関連のセミナー受注や講師依頼を受けたい士業、コンサルタント

●自分の実績のカタチを世に残したいコンサルタント・士業

●クロスSWOT分析と根拠ある経営計画書作成支援のエキスパートになりたいコンサルタント・士業

●そして、RE経営の「クロスSWOT分析と根拠ある経営計画書」のノウハウを徹底習得したい方

こんな方との共著（2024年春出版）を希望しています。

これまで共著で出版した事例

これらの共著者は、自身のブランディングとして上手に講演受注やPRに活用されています。

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

政府も経団連も大企業も、こぞって給与アップの大合唱です。

大企業では、初任給を３～５万円も上げるところが出ています。

初任給を上げるということは、全員の賃金がベースアップすることです。

そうしないと、今の生活費の高騰で生活ができない社員が、少しでも高給の他社へ流れる可能性が高いからです。

しかも、優秀な社員や今後の期待がある若手ほど、転職をしていきます。

しかし、普通の中小零細企業では「そんな昇給できる体力がない」というのが現状。

すると、2023年のアフターコロナ時代に「社員の大量離職」「離職による倒産廃業」ということも相当数あり得るわけです。

SWOT分析、事業再構築、経営承継の可視化コンサルタントの嶋田です。

「団塊の世代が75歳を迎え、経営の一線から退く2025年問題」で、事業承継市場は大きく動くと言われました。

しかし、その前にコロナ不況とゼロゼロ融資の返済やインフレ、戦争があり、「事業承継は早まる」か「承継せずに廃業する」「M&Aする」かの選択が増えています。

多くの会計事務所やコンサルタントは株対策、相続税・贈与税の対策をPRしていますが、そういう財産相続よりも、

●今後どんな経営戦略で後継者は経営すべきか？

●後継者時代の社内の組織や幹部、役割責任をどうするか？

●現経営者と後継者の役割分担や職務権限をどうするか？

等、実際の企業が今後も存続するかどうか重要な課題です。

「相続対策が必要な財産持ち企業」ばかりではありません。

そこで、「経営承継可視化コンサルティング」の必要性が出てくるのです。

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

10月に中小企業庁から、「事業再構築補助金」の事業計画書の作成の仕方について、新たなガイドラインが示されました。

これまで、数次にわたる事業再構築補助金の採択、不採択の事例から「事業計画書の書き方はこう書いて欲しい」という方針が示されたカタチです。

詳細はこちら

https://jigyou-saikouchiku.go.jp/pdf/jigyokeikaku_guidebook.pdf

そこでは13項目の重要なトピックが示されています。

そこで、この13の重要なトピックを入れた事業計画書のフレームを作成しました。

これまでのフレームにこの指示内容を追加したものです。

これらのフレームに必要事項を記入すれば、「事業再構築　事業計画書」になります。

第8次の申請や2023年度も継続する可能性があるので、参考になると思います。

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

会計事務所が、付加価値提供として行っているMAS監査のカタチが変わろうとしている事は、以前からお話ししていました。

そして、その具体的な姿は「重点業績改善の行動プロセスに介入するKPI監査」だと。

2023年夏期から、「KPI監査士検定」を民間資格制度導入に先立って、2023年1月21日㈯に「KPI監査を体感する1日研修」をリアル研修とzoomでのハイブリッド開催します。

この「シンプルBSCとKPI監査1日体感研修」は、KPI監査のもとになるBSC（バランススコアカード）の仕組みを超簡単にした「シンプルBSC」の進め方も理解していただきます。

「シンプルBSC・KPI監査」とは、BSCの学術的研究者である日本大学経済学部の藤野教授と、BSCのシステムづくり構築をしている青森の㈱若山経営の若山税理士、そして「SWOT分析と根拠ある経営計画書作成支援」の私、㈱RE-経営の嶋田を中心に確立したノウハウです。

KPI監査士は㈱RE-経営が商標登録を取得しています。

VUCAの時代、コロナ不況とゼロゼロ融資返済が始まる2023年からMAS監査は新しい領域で、よりリアルに、そしてより深い介入へと進化していきます。

そして会計事務所は、長期経営顧問と有償化支援を実現していくのです。

2023年1月21日㈯10:00～17:30は　リアル参加の場合は東京都千代田区神田錦町の「ちよだプラットフォームスクエア」で、zoom参加の場合は全国どこからでも参加できる研修です。

1事務所複数の参加をお勧めします。

詳細と申込はこちらから⇓

尚、リアル参加の会場の場合参加人数に枠がありますので、お早めにお申し込みください。

https://store.re-keiei.com/pages/kpi

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

前回、コンサルタントのUSPを決める際の「強みヒント20」と、ロジックツリーのフレームだけを紹介しました。

今回は、実際の飲食業コンサルタントのUSPを決める際に、一緒に議論したあるロジックツリーを紹介しながら、参考にして貰いましょう。

下記がその飲食コンサルと作成した体系図です。

その中から、自分の強み（USP）を決めて、その後どこの分野・内容に拡大展開していくかを決めたのです。

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

MAS監査を顧問先と契約しているなら、売上・利益などの予実チェックをしているでしょう。

そして、今起こっている経営課題の随時相談、もともと経営計画に入れていた具体策や行動計画もチェックしているかもしれません。

このようにしっかりと計画書に沿って「具体策や内容」の進捗状況をMAS監査として、チェックと再対策や再決定事項を指導しているなら、それは立派なMAS監査と言えます。

しかし、

●本当にそこまでしているのか？

●そこまでの時間を確保しているのか？

●毎月、随時起こる経営課題の相談に忙殺され、計画書のチェックができていないのでは？

はっきり言って、何かを重点的に「チェックや再決定事項、再行動計画の指導」をしない限り、業績改善は難しいもの。

結局毎回、同じような話が行ったり来たりで、具体的な前進が見られない。

そんなMAS監査をしていないでしょうか？

我々が目指すKPI監査はこんなMAS監査の限界の打破からスタートしました。

では、KPI監査では、どんなチェックや指導になるかを見ていきましょう。

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

弊社のコンサルティング事例と技術のサブスク塾「RE嶋田塾」の会員さんの中には

「USPやとんがりが大事なことは分かるが、自分のUSPを何にすべきか焦点が定まらない」

「いろいろな事に手を出しているが、器用貧乏で、これが一番というものがない」

そんな課題を抱えているコンサルタントや士業の方は、少なからずいます。

我々の業界でUSPを見出すにはどうしたら良いのでしょうか？

今回はUSPにつなげる20の質問と、そもそもコンサルタントのUSPとはどういうものか体系図を使って紹介します。

この質問に沿って私自身も「コンサルタントのメンター」を行い、USPづくりを支援しています。

SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

いろいろな理由から、2023年からコンサルタント起業を目指す方へ、諌言します。

「そんな無謀な事は止めなさい」

と。

何故そう言えるのか？

決して同業者が増えるから困るなどの狭い了見で言っているのではありません。

「食えない可能性が高い」

から言っているのです。