SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
つい先日、顧問先企業の経営会議でのある製造役員の言葉
「最近、工具などの購入稟議書が上がるけど、相見積を取ってないケースが増えてます。当然、差し戻すけど『もう時間がないので決裁をお願いします』と言われ、処理したケースが何回かあります。」と。
またある営業役員からは
「顧客先に言ったら、現場窓口だけでなく、その上司や関係部門の人へも挨拶するのが決まりなんですが、やってない営業マンが多い。何故やらないのかと聞くと、次の訪問先の時間がタイトなので・・・」と。
確かに営業マンの退職があり補充も出来てない中、一人当たりの持ち件数が増えているのは事実。
しかし、窓口以外にも顔を出すのが、この企業の昔からのルールだった。
このようにいつの間にかルールが変えられたり、以前の常識が常識として認識されてないケースが増えているのです。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
ある税理士が、これまでの「予実チェック中心」のMAS監査からKPI監査にシフトした結果、顧問先の反応が大きく変わったとの報告を受けました。
SWOT分析とKPI監査の手法や技術を学習したこの税理士は、どう変わったのでしょうか？
私が聞いた話を整理してみます。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
サラリーマンの定年後に、これまでのキャリアや知識技能を活かして、「コンサルタント起業」する方は毎年相当数います。
コンサルタント起業は、資金も投資もいらず、比較的誰でもできるセカンドライフのひとつのカタチです。
ただ、「定年後のコンサルタント起業」は、本人が思ったようなカタチにならないケースも多いことを考える必要があります。
これまで私が見てきた多くの「定年後のコンサルタント起業」での失敗事例から、必要なスタンスと考え方を紹介します。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
主催者の私がいうのも何ですが、「zoomでのSWOT分析ロープレ」は本当に素晴らしいと思います。
これまでの集合型研修での検定でも、班別に分かれてロープレを何回も実施していますが、私自身が全ロープレを見てチェックやアドバイスができる訳ではありません（それでも私以外の班員の各視点からのアドバイスはとても有効ですが）。
しかし、「このzoomでのSWOT分析ロープレ」は少人数（最大7名）で、全部のロープレに私自身がアドバイスもできるので参加者も大変喜んでいます。
当初（コロナでリアル開催できなくなり）「リアルの研修以外でオンラインロープレができるのか？」と疑問に思っていましたが、やってみたら正直リアル以上の効果がありました。
既に140名以上の方々とzoomでのSWOT分析ロープレをしていますが、皆高評価なのがその証でしょう。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
どの世界にも「本物」と「偽物 」がいます。
一般的にどんな基準で、「本物 」と「偽物」の区別をするのでしょうか？
「信用できると思ったのにウソ ばっかりだった・・・」
「口車に乗ったら、全くダメな 人だった・・・」
「高い費用を払ったのに、仕事 が支離滅裂で、トラブルだけ残った・・・」
中小企業の経営者の中には、コンサ ルタント業界に多少なりとも 不信感があるのは事実です。
それは過去に、このような仕事をしてきた輩がいるからです。
では、「本物」と「偽物」の違いについて私なりの基準を紹介します。
SWOT分析、KPI監査。採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
6月24日から始まった「中小企業の経営伴走支援 KPI監査士検定初級コース」の無料オンライン説明会を随時開催しています。
説明会では、私嶋田が直接「KPI監査士検定」の内容説明と参加者からのQ&Aを受けます。
KPI監査士検定に若干の興味はあるけど、
こんな疑問をお持ちの方、是非ご参加下さい。
説明会の話を聞いてから、「KPI監査士検定初級コース」を受講するかどうかを決めた方が納得がいくことでしょう。
7月のKPI監査士検定zoom説明会は下記の日程です。
●7月9日(火)20:00～21:00
●7月13日(土)10:00～11:00
●7月13日(土)17:00～18:00
●7月17日(水)20:00～21:00
●7月25日(木)20:00～21:00
●7月31日(水)20:00～21:00
です。
詳細とお申込みは下記から
https://store.re-keiei.com/pages/kpi-free-seminor
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
コンサル起業者や既に開業しているけど生産性に不安のあるコンサルタントの方に質問です。
●あなたの提案は、経営者の眼の前に課題の解決になり、心に刺さるものですか？
●あなたの提案は、眼の前で実例事例を見せる事ができる『アウトプット型コンサル』ですか？
●あなたの提案は、実証済み且つ普遍的で、著名なバックボーンのあるものですか？
この３つの質問に明確に答えられ、自信がある方は当面心配ありません。
しかし、どれも不安だという方は、今からでも遅くはありません。
私はこれまで38年間、これからお話しする「11のコンサルティングスキル」をコンサル現場で試行錯誤と構築、検証を繰り返してきました。
そのお陰で35年間連続3000万円以上のコンサル売上を一人で叩き出しています。
しかも7年以上の経営顧問先がほとんどで、20年以上顧問先が3件、10年以上顧問先が3件と、とにかく長くお付き合いが続いています。
この「11のコンサルティングスキル」が全て、長期経営顧問につながるノウハウで、単発モノや研修だけとは異なります。
10年以上の経営伴走支援になるノウハウばかりです。
11のコンサルティングスキルと38年間のコンサル経験、25年間のコンサルタント事務所経営を安定的に実践してきたノウハウを「RE嶋田塾」として毎月公開しています。
その中身とは？
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
今まで、会計事務所が顧問先の売上改善を指導する事は難しいとされてきました。
税理士は税務や会計の専門家であっても、営業戦略やマーケティングは門外漢だから「御社の売上改善を支援します」と前のめりな指導はしてきませんでした。
しかし、時代は変わりました。
実際に過去から、
どんなに優秀な専門家（主に著名なコンサルタントなど）の指導であれ、経験豊富な指導者であれ、その人達の指導を受ければ会社業績が変わるとは言いきれません。
何故なら、経営者や幹部が知らなかった新たな知識やノウハウで一時的に業績改善したとしても長く続かない。一時的な変化はあっても、定着しない限り永続しません。
業績改善の基本は「経営者幹部が自分たちで納得した戦略や具体策が腑に落ちて、自ら行動していく時」だけ変化が訪れ、継続的な業績改善が進むのです。
「経営者幹部が自ら気づき、自ら行動」するなら、確実に業績は変わります。
この経営者幹部が「自ら気づく」という事は、経営コンサルタントや税理士が上から目線で指導する事とは大きく異なります。
経営者幹部が「自発的に気づき、そこにモチベーションをもって、小さい変化を出し続ける」事で成果が如実に上がってきます。
だから、専門性のない税理士でも、その「気づきを誘導するメソッド」さえ知れば、十分「売上利益改善」コンサルティングができるのです。
その「気づき誘導のメソッド」こそ「SWOT分析とKPI監査」なのです。
その理由を説明しましょう。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
私がコンサル業界に入った39年前、独立起業した25年前と、今の時代は明らかに違います。
これと言った経験も専門性もなくても、徒手空拳でがむしゃらに頑張ることでなんか「自分ならできる」というイメージがありました。
顧客である中小企業経営者にももまだ余裕がありました。
そして今のようにWebやAIが普通でなかったことも大きな違いです。
今のような個人や小規模事業者向けのコンサル専門なども少なく、そういう分野は税理士事務所でも十分だった訳です。
だから我々のような「経営コンサルタント」と称する物は社員数20名以上、売上数億円以上の会社しかフォローしなかったし、普通に年商数十億円、社員数数十人以上規模の新規開拓をしていました。
今から考えると良い時代だったと言えるでしょう。
それでも当時からコンサルタントと名の付く人種は10万人いると言われていました。
企業規模のある見込み先には、名の知れたコンサル会社がしのぎを削って営業を仕掛けます。
だから受注や集客は厳しい事に変わりはありませんでした。
でも今の時代ほど、顧客の目線がシビアでなかったようです。
そんな中で、
●中小企業診断士に合格して晴れてコンサル起業
●定年をまじかに迎え、自分の経験を活かそうと、コンサル起業
●今の会社に未来が見えず、専門性を活かしてコンサル起業
いろいろな方が経営コンサルタント業界に参入しています。
しかし、起業や独立前に描いていた事と現実が大きく違うのもこの業界です。
その事を分かった上で、準備をすれば、コンサル起業後の成功は近づきます。
では、どういう点が理想と現実の違いなのか、そしてどういう心構えと準備が必要かを整理しました。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
コンサル起業を考えている方から、こんな質問を受けます。
「自分はまだ会社勤めだが、将来はコンサルタント起業を考えている。中小企業診断士などの資格もないし、これと言って専門性もないが、サラリーマン時代にいろいろな中小企業を見てきた。何とか中小企業のお役に立ちたいし、このまま組織で働くことに将来不安を感じている。今の内に脱サラし、自分の未来を切り拓きたい。そんな自分でもコンサルタントができるだろうか？」と。
答えは「YesでありNo」です。
長年、こういう方の相談にも乗ってきたし、その後の姿も見てきました（成功している方と途中でサラリーマンに戻りこコンサル本業を辞めた方）
コンサル起業は誰でもできるし、だからこそ「あること」が分かっていない方は継続しません。
それはノウハウを持っていそうな中小企業診断士資格を取っていても、「あること」が分からないと食べることも難しい。
しかし、この「あること」を分かっていれば、先ほどの「資格なし、経験なしのコンサル起業」の方でも数年後は立派に活躍できます。
ではその「あること」とは何か？
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
7月24日の「zoomオンラインサロン」は、RE経営の代表的なノウハウである
●クロスSWOT分析
●根拠ある経営計画書
●KPI監査
を解説します。
この「zoomオンラインサロン」は、嶋田のコンサル技術の基本的な部分をサラーっと学習するオンライン勉強会であり、少人数の参加者であるのでQ&Aも出来ます。
是非、ご参加下さい。
詳細お申込みは下記です。
https://store.re-keiei.com/pages/swot-zoom-online2
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
人事労務系のコンサルティングを手掛けるコンサルや士業は多いと思います。
それでは、あなたが行う人事コンサルは自信がありますか？
もしかしたら、「人事評価制度づくりのコンサルティング」で、いきなり取ってつけたような「コンピテンシー」とか「規律性」「責任感」「積極性」「協調性」などの一般的な情意評価をいきなり指導していませんか？
中小企業で納得のいく評価制度を行い、それが持続あるものにするには「いきなり人事評価制度」では無理があるのです。
私も長年、SWOT分析・根拠ある経営計画コンサルなどと並行して人事賃金コンサルをしています。
一般には私は「SWOT分析」「KPI監査」「事業承継「見える化」コンサルタントだと認識している方も多いかと思います。
しかし、ここ数年の顧問先の新規開拓では、「人事賃金コンサル」から入り、SWOT分析、KPI、根拠ある経営計画、事業承継「見える化」コンサルに展開している事が多いのです。
意外でしょう。
何故人事賃金コンサルの依頼が多いのか？
それは「経営理念直結型の人事評価コンサル」を提案しているからです。
その訳と中身とは？
「これを無料で渡すんですか？」と同業のコンサルタントがビックリしたマニュアルをご提供！各種コンサルティングマニュアルを揃えております。
「こんな実例ノウハウを、こんな価格で売るって正気ですか？」と仲間のコンサルタントがあきれた「コンサルティング現場で活用した実例ノウハウ」があります。クライアントとの面談や会議で、また研修時に「見せるツール」しかも記入実例付きのリアルテンプレートを豊富に掲載。
