SWOT分析、事業再構築、経営承継コンサルタントの嶋田です。
今回は、クロスSWOT分析で「積極戦略」の中身を聞き出す時、どんな顧客対策があるか、そのヒントについて紹介します。
「根拠ある経営計画書」の大原則は、「目標と実績の差額を埋める商材を具体的に決めること」です。
その為には「商品戦略」と「顧客戦略」はクルマの両輪。
この「顧客戦略」のヒントや知識があれば、意見やアイデアを出さない経営者に対してもかなり誘導ができます。
では、実際のヒントはどんなものか。
SWOT分析、事業再構築、経営承継コンサルタントの嶋田です。
今回は、クロスSWOT分析で「積極戦略」の中身を聞き出す時、どんな顧客対策があるか、そのヒントについて紹介します。
「根拠ある経営計画書」の大原則は、「目標と実績の差額を埋める商材を具体的に決めること」です。
その為には「商品戦略」と「顧客戦略」はクルマの両輪。
この「顧客戦略」のヒントや知識があれば、意見やアイデアを出さない経営者に対してもかなり誘導ができます。
では、実際のヒントはどんなものか。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
経営計画書作成支援を、認定支援機関である会計事務所などに依頼すると、金額の2/3の補助が出る制度(中小企業庁)があります。
と呼ばれるものです。
詳細は https://www.chusho.meti.go.jp/keiei/saisei/04.html
国の補助制度で、経営計画書の作成支援が受けられるわけですが、なかなか進んでいません。
その一つの理由として会計事務所監査担当者の「心理的バリア」があり、積極的に進められていないのです。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
「SWOT分析で何が難しいですか?」
と会計事務所の幹部に聞いたら、多くの方が
「積極戦略の具体策を誘導できない」
と答えます。
最新のクロスSWOT分析フレームver4では、「強みヒント」「機会ヒント」も結構網羅したものなので、それを見せながら話せば経営者から意見は引き出せます。
しかし、「積極戦略」になるとちょっと勝手が違うのです。
これも最新のフレームver4では、「積極戦略」のカテゴリーヒントが書かれているので、以前よりは書きやすくなりました。
Ver4のクロスSWOT分析フレーム
しかし、経営者や幹部からの「積極戦略」での具体的なアイデアの声が止まると、適切なヒントや具体例を言えないというのです。
そのヒント力とは「ビジネス・営業雑学知識」「マーケティング知識」が求められます。
しかし、そこが苦手なのが会計事務所だったり、中小企業診断士だったりするのです。
そこで会計事務所の監査担当者がSWOT分析をより使いやすくするために、
「ここまでヒントをだすのか?」
というフレームしました。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
会計事務所に対して、MAS業務のコンサルティングを長年続けています。
私が行ってきたことは、従来の「予実チェック」中心で、固定化したモニタリングのカタチがないMAS業務からいかに脱却し、論理的なMAS業務を行うことでした。
その中で、支援してきたことは
●クロスSWOT分析のすすめ方指導
●根拠ある経営計画書指導の仕方
●経営承継可視化の指導
でした。
しかし、「予実チェック」とこれらの具体的なノウハウ習得の前に何かが必要だと以前から感じていました。
それは、「売上・利益の結果チェックから、そのプロセスである数値(KPI)を改善しない限り、結果としての売上・利益は達成されない」ということです。
この当然なことに対して、明確な答えがあまりありませんでした。
そこで早い段階で「KPI監査士」という資格認定制度を作って、少しでも会計事務所のMA業務の裏付けを作ろうと考えています。
2019年に下記の登録商標を取り、監査士の検定制度のイメージを作っています。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
もし、MAS業務を目指している会計事務所で、
これからのMAS監査の考え方を大きく変える必要があります。
一言で言えばMAS監査は「KPI監査」の時代に突入したからです。
もうカタチだけのMAS監査では、業績改善は望めません。
具体的な戦略、行動をしない支援は意味がないのです。
しかし、何をどうすれば「業績直結の監査」なのか、分からない方も多いでしょう。
そこで、業績直結の指導をするなら「KPI」に踏む込み、その行動や対策に深入りする事です。
すなわちKPI(Key Performance Indicator(重要業績評価指標)をモニタリングする事で、よりアクションにつなげる監査スタイルです。
そして、それを実践する為の一つの手法が「BSC(バランススコアカード)」です。
しかし、これまでのBSCは、理論は分かるが難しくて、続かないことがネックでした。
●どうしたらもっと簡単にBSCに取り組めるか
●継続できるBSCは何か
●BSCをMAS監査に入れる為に、何を省き、何に重点を置くべきか
このようなことを、弊社とBSC研究の日大の藤野教授、そして以前からBSCのシステム化・ソフト化を進めて実践している青森の若山経営の若山先生(税理士)と共同研究を重ねてきました。
そして生まれた理論が「シンプルBSC」というものです。
シンプルBSCとは
です。
その理論的体系図は
この理論展開に沿ってKPI監査を進めていきます。
実はこの手法は、既に多くの中小企業でこれまで弊社が実践してきた事で、そこに「シンプルBSC」の理論をアレンジした訳です。
だから「継続できるMAS」「有料MAS」に直結するノウハウなのです。
来年の開催とはなりますが、2023年1月21日(土)10:00~17:30
zoomとリアル(会場は東京となります)で、「シンプルBSCとKPI監査を体感する1日研修」を開催します。
私(嶋田)と日大の藤野教授のダブル講師で、インストラクターとして(株)若山経営 代表の若山恵佐雄氏も参加頂きます。
シンプルBSC理論にそった「KPI監査」のすすめ方を体感して頂ける1日研修です。
この研修では
●シンプルBSC理論の背景
●KPI監査の流れの理解
●自事務所自身のクロスSWOTで、「強み深掘分析」「機会分析」「積極戦略」づくりと体感
●自事務所のKSF、KPI設定を体感
●KSF、KPIからのアクションプランの作成
を演習で体験頂けます。
ご参加は、所長と幹部職員での複数参加がおすすめです。
是非、ご参加下さい。
詳細は下記から
https://store.re-keiei.com/pages/kpi
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
10月4日㈫14:00~16:30(株)実務経営サービスさん主催で
戦略的MAS経営支援―「シンプルBSC」で計画を実行する【シンプルBSC導入】zoomセミナー
が開催されました。
講師は私と、日本大学経済学部教授で「BSC(バランススコアカード)」の研究をされている藤野先生です。
では「シンプルBSC(バランススコアカード)」とはどういうものか?
また、それがMAS業務をどう変えるのでしょうか?
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
弊社が主宰している「SWOT分析スキル検定」は、コンサルタント・税理士、保険パーソンを中心に250名が受講され、資格を取られました。
またその上位資格である「SWOT分析スキル検定中級(認定SWOT分析コンサルタント)」も70名が取得され、活用されています。
この国内唯一のSWOT分析専門検定である「SWOT分析スキル検定」は、取得後どのようの活用されるのがベターか、を解説したいと思います。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
●会計事務所でコンサルタント部門を立ち上げたい
●MAS業務で年間1200万円以上売上たい
●MAS業務専任者をつけるレベルの安定した売り上げを作りたい
MAS業務の確立を目指す会計事務所の中でもMAS業務を事務所付加価値レベルの提供を求める事務所と、単独生産性まで上げたい事務所に分かれます。
しかし、単独生産性が1200万円/人を安定して叩き出してる会計事務所のコンサルタントはかなりの少数派。
何故、会計事務所のコンサルタント部門は成り立たないのか?
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
「強みを活かした経営」
これは、今後のコロナ不況の本格化で、「金融機関から支援を受けられるかの分水嶺」になると思われます。
しかし、多くの中小零細企業では「強みを認識していても経営資源の集中」にまで舵を切っていないのが現状。
「強み経営」にシフトすると、これまでのある一定の「非強み部分」の売上が大きく減少します。
それを気にして、意思決定をずるずる延ばしているのです。
「減収創益経営」
これは、2001年に拙著「デフレ時代の減収創益経営」という本を出版した時に使った造語です。
「売上を下げて、新たな利益を創り出す」
という意味で、一般的に言われている「減収増益」など、そう簡単に進まない実情を反映したワードでした。
そこで「減収創益経営」をする為には、「粗利率中心経営」へのシフトという事になります。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
コロナになって、経営承継や実質的なバトンタッチを急ぐ経営者が増えているようです。
一気に業績が悪化した企業では、株価が下がった今こそ「相続」「贈与」を進めている場合もあります。
また、コロナで経営者の健康問題が表面化し、後継者へ譲るかM&Aをするか、最悪廃業も視野に入れて検討することもあるようです。
経営承継をする場合は、一般には株対策や財産相続承継、相続税だけに眼がいきがちです。
しかし、一番大事なことはおカネ以外の「非財産相続承継」にあると言えます。
これまで、30社超の「10年以上の経営承継顧問」をしてきて思うことは、
「経営承継は見える化して、事前に経営者、後継者が納得するスケジュールやルール決めが必要」
ということです。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
さて、10月12日(火)19:00~22:00の「10月度RE嶋田塾」では、
第1部 「経営顧問契約・経営会議・研修企画商品コンサル」
第2部 「会議研修でファシリテーション技術を使う」
です。
その詳細内容を紹介します。
SWOT分析、事業再構築、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。
以前、中小企業が「リストラクチャリング(事業再構築)」をする際の診断インタビューチェックリストとして、20項目を紹介しました。
経営者面談をした際に、今後の経営課題への提案や経営計画に入れる項目としても参考になったと思います。
今回は「アフターコロナのマーケティング戦略・営業対策チェック」14項目を紹介します。
「アフターコロナで不況期を迎える時の売り方対策」のチェックや、診断の一助としてご活用ください。
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