SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
KPI監査士検定を6月にstartしてから、いろいろな会計事務所やコンサルタントの方が「KPI監査士検定の中身を知る無料オンライン説明会」に参加しています。
「無料オンライン説明会」の申込はこちら
https://store.re-keiei.com/pages/kpi-free-seminor
その中で「KPI監査」のコアノウハウである「クロスSWOT分析」をどうやって社長面談や経営会議の場で行うか、この技術について不安感を持っている方は結構います。
特にこれまでの「一般的な表面的なSWOT分析」を「SWOT分析」と思っている会計事務所やコンサルタントが、我々の「クロスSWOT分析」手法や事例を見るとあまりの違いに「どうやってこんなヒアリングをするのか？」と少し自信をなくす方もいます。
そこで、今回は会計事務所や複数のスタッフがいるコンサルタント事務所で、社内研修でクロスSWOT分析ヒアリング技術を学ぶ「所内研修」の進め方を紹介します。
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長期経営顧問（10年以上の月次支援先）を維持する為には、いろいろな要素があります。
結論はクライアント経営者から認められ、貢献がないと継続できないのは確か。
しかし、この評価や貢献はとても分かりにくいもので、コンサルタント側が「こんな一生懸命頑張っている」と思っても、クライアントはあまり認めていない事も多い。
逆に「こんな貢献では早々に解約されるな」と危惧していても、実は経営者から当てにされて長期経営顧問になっていたりします。
短期間で特定の成果を上げるコンサルティングで大活躍している方もいますが、10年にわたって継続して月額コンサルフィー以上の貢献をし続けるとなると、そう簡単ではないのです。
それは前述したように、こちらが思う貢献と相手が感じる貢献には違うがあるからです。
しかし、長期経営顧問になる為には、必ずやるべき鉄板の法則があります。
私の多くの顧問先が7年以上で、10年以上の経営顧問先が常時7社以上しかも月額報酬15万円以上が継続する秘訣を紹介します。
今回は「定期的な層別勉強会を挟もう」 です。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
あなたは経営顧問と聞いて、どんなイメージがあるでしょうか。
だいたいこんな感じでしょうか。
では、経営コンサルタントが「経営顧問」になるとは、どんな事をすればいいのでしょうか。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
SWOT分析の理論と知識はあっても、実際の現場ではいろいろな事が起こります。
その最たるものが「３つの壁」による経営者幹部からの「ネガティブ意見」です。
これからSWOT分析をいろいろな中小企業で導入したいのなら、この3つの壁の存在を知らないと現場でオタオタしてしまい、信頼感が損なわれるかも知れません。
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以前もこのブログでお話しましたが、私の経営顧問契約の最初のきっかけの多くは「人事評価制度コンサルティング」でした。
そして、そのクライアントに次のステップとしてSWOT分析や非財産相続承継の「見える化」、KPI監査を導入。
その後自然と顧問になる感じです。
それで今回、最近立て続けに顧問契約をしたクライアントが、ほぼ「経営理念直結型人事評価制度導入コンサルティング 単発プロジェクト」からの継続顧問化だったので、その展開と技術について公開します。
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久しぶりに「事業承継失敗物語」を書きます。
これも実際にあったドキュメントです。
もっと早く、この印刷会社の社長が意思決定し、前向き戦略に取り掛かっていれば…
ではどういうドラマだったのか？
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弊社のコンサル技術のサブスク塾である「RE嶋田塾」には多くの中小企業診断士の方がいます。
その塾生であるAさんと言う方はベテランの中小企業診断士です。
彼とのzoom面談の結果、経営会議支援の軸足を「KPI監査」に移した結果、業績改善の事例が増えたという事例報告を受けました。
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長いこと会計事務所へのコンサルティングをしていて思うのは、「この業界の職員は、新たな付加価値業務をしたがらない」 という事です。
むろん全員ではありませんが、結構な割合で「付加価値業務」 に積極的ではないようです。
現在、当社では会計事務所に対して、
の3点の付加価値を職員教育しています。
そこで、複数の事務所の所長が、ある画策をした結果・・・・
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2024年6月からKPI監査士検定が始まりました。
広告をしていませんので、弊社のメルマガ会員や「RE嶋田塾」の方からのお申込みでまずは推進しています。
ある税理士と「無料オンライン説明会」でKPI監査士検定の説明した時、いろいろお話をお聞きしました。
その税理士さんは早速お申込みをされました。
私は「何故KPI監査士に興味があったのか？」と聞きました。
すると、こういうやり取りがありました。
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これまで400超のSWOT分析コンサルティングをしていますが、このメソッドが中小企業に有効な事は言うまでもありません。
このSWOT分析の結果、大きな戦略の意思決定やビジョンが確立した事業所をたくさん見てきました。
しかし、すべてのSWOT分析をした事業所が100％上手く行ったかと言えば、当然そうではありません。
どんな手法にも死角もあり、限界もあります。
それは、当たり前ですが、最終的には生身の人間が判断する事ですから「絶対」と言うことはあり得ません。
それでも、SWOT分析の途中過程で「この企業では上手く行かないと感じる」ことは多々あります。
SWOT分析ノウハウの良し悪しではなく、検討参加者の姿勢、思い込み、過去の成功経験などから出てくる『固まった考え』が、SWOT分析を阻害しているのです。
固定概念のSWOT分析での失敗例をご紹介します。
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最近は「管理会計」を気にする経営者も増えてきました。
会計や財務の専門家も盛んに「管理会計」を推しています。
しかし、管理会計と言う概念は企業の考え方次第でいかようにもとらえることができる事から、財務会計や税務会計のような形式的な決まりがありません。
また「部門別損益」「原価管理」「経営分析」とか言っても、多くの中小企業経営者の理解を得るにはなかなかハードルが高い。
そこで、どのレベルの中小企業や経営者にも理解できる管理会計が「KPI監査」です。
「KPI監査」の考え方や推進方法が分かれば、「シンプルな管理会計入門」として導入でき「管理会計導入＝業績改善」と言う提案が可能になります。
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コンサルタントはどんなに知識ノウハウを学習しても、集客受注がなければそのスキルはいかしようがありません。
しかし、このコンサル受注が毎年厳しくなっています。
それは中小企業経営者が厳しい眼でコンサルタントを見ているからです。
「おカネをかけて本当に成果があるのか？」
「下手にコンサルタントを入れたら、組織が混乱しないか？」
「コンサルタントを入れたなくても自分達でできるのでは？」
こういう経営者の思いがコンサル受注を難しくしています。
では、研修コンサル受注、顧問契約受注やリピート受注ができないコンサルタントは何を間違っているのか？
どこを改善すれば受注につながのか？
具体的に見ていきましょう。
このノウハウはコンサルタントのサブスク塾である「RE嶋田塾」でも公開しています。
「これを無料で渡すんですか？」と同業のコンサルタントがビックリしたマニュアルをご提供！各種コンサルティングマニュアルを揃えております。
「こんな実例ノウハウを、こんな価格で売るって正気ですか？」と仲間のコンサルタントがあきれた「コンサルティング現場で活用した実例ノウハウ」があります。クライアントとの面談や会議で、また研修時に「見せるツール」しかも記入実例付きのリアルテンプレートを豊富に掲載。
