医療介護の現場であれ、一般の企業であれ、組織運営の生命線が「報告連絡相談」略して「報連相（ホウレンソウ）」だと言われています。多くの部門やチームでその重要性がわかっているはずなのに、その漏れや遅延が原因によるヒヤリハットやトラブル、事故が枚挙に暇が無いほど起こっています。
ここでは、2人のコンサルタント起業者の話をします。1人は「大手コンサルティングファームから独立して、大きく収入減になったコンサルタント」もう一人は、「コンサルタントとしてクライアントの顧問をしていながら、自ら事業を起業し失敗した元コンサルタント」です。この2人は、どこに「こんなはずじゃなかった」原因があったのでしょうか？
一般企業も病院も介護施設も、経営者に会うと「人が足りない」「採用しているがいい人の応募が来ない」と言われます。恐らく、このブログ・メルマガを見ている方の事業所も同じような状況でしょう。実際にどうすれば、スタッフが採用できるのでしょうか？
以前のブログでも書きましたが、「コンサルタント起業」を目指す方が増えています。一説には研修・コンサルティング市場は5000億円とも言われています。これに、コーチ、メンター、個人向けコンサルティングなどの市場を入れると、更に、市場規模は増えて、そのニーズはますます高まる事でしょう。
どの世界にも、世間から評価を受けるプロがいます。 そして、そのプロに共通していることは、「仕事の型」を持っていることです。 実務におけるアマとプロの違いは、「再現性のある型」をもっているかどうかの重要な要素だと思います。 翻って、「誰でもなれるコンサルタント」の世界はどうでしょうか？
組織の活性化や評価の公平性、そして総人件費の抑制を考えて、賃金制度を根本から見直す法人があります。私のところにも年間数件の、「賃金制度を変えたいので、手伝ってほしい」という問い合わせもあります。
そう多くないケースですが、クライアントから経営顧問契約を解除されるのではなく、コンサルタントから契約解除の提案をする場合があります。私も長年コンサルタントをやっていますが、数回、このケースがありました。
これまで、いろいろな公的機関で講演をしてきましたが、財務局主催の講師になったのは初めてですね。参加者は、北海道の金融機関の幹部の方々や北海道財務局の職員、約60名。今回、指定を受けたテーマは、「事業性評価 ＳＷＯＴ分析によるアプローチ」でした。
以前、「プロコンサルタントにはカタがある」というお話をしました。反面「教えたがりの知識提供型のコンサルタント」には、あまりカタがないようです。そして、「教えたがりの知識提供型のコンサルタント」は、実はアドバイスし続ける事で苦痛になるという事実もあるのです。
女性の職場には大なり小なり「影のボス」と言われる人がいます。経営者や上司は気づきませんが、隠然とした力があり、その人の意向を無視したり、意見を言おうものなら、あの手この手で、「いじめ」や「いやがらせ」をしてきます。しかし、他のスタッフも自ら火中の栗を拾うことはせず、「見て見ぬふり」という構造です。そして、それに耐えられなくなった人はやむなく退職か、精神的な病になります。
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