SWOT分析、KPI監査、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

巷では

●誰でもコンサルタントになれる

●素人がコンサル半年で1000万円稼げる

●マーケティング知識がなくても税理士でも売上アップコンサルができる

こんなSNS広告を時々見かけます。

本当にそんなことが可能なのか？

こんなあおり系の広告は？ですね。

では実際に「誰でもコンサルタントになれる」のか？

というと、答えは「Yes」なんです。

それは「自称コンサルタント」は言ったものが勝ちだから。

しかし、本物のコンサルになりたいならそれなりの経験と学習、そしてマインドセットが必要です。

SWOT分析、KPI監査、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

人材争奪戦に勝てるかどうかで、今後の経営が決まる大事な2023年です。

人手不足倒産・廃業が増える中、経営者は大きな決断が求められます。

そこで今回は

中小零細企業の究極の人手不足対策シリーズの2回目です。

前回は「賃上げの見せ方」の実例を紹介しました。

「賃上げができない」と諦めずに可能な方法があることを詳説しました。

https://re-keiei.com/blog/column/1800-2023-02-08-00-05-36.html

で、今回はどんなに頑張っても人手不足を解消できず、既存社員がどんどん疲弊して離職していく位なら、最初から人手に頼らない経営を、ここ２～3年で実現することを考えようという事です。

何故なら、今後益々人口減と少子化の影響で有用な若手は不足し続けるし、どんどん賃上げが求められます。

無理やり高齢者雇用をしても根本的な解決にはならず、外国人技能実習生も縮小傾向です。

だったら、人手不足に抗うのではなく、受け入れて「究極の少数精鋭経営」を目指す方が得策という事です。

では「究極の少数精鋭経営」とはどのように考えるべきか？

SWOT分析、KPI監査、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

先日、私が支援している関西の税理士事務所にて、その顧問先経営者と幹部を招いて、SWOT分析半日研修を実施。

この税理士事務所では、自事務所のMAS監査ノウハウを型決めする為、私が1年間を指導しています。

その中で顧問先経営者を事務所会議室に招いて、「実際のMAS監査の付加価値」を体感してもらっています。

今回はその1回目で、飲食店チェーンの経営者と役員2名とSWOT分析をして1回目が終了した時、その経営者から出た言葉が「全然ほかのコンサルとは違うSWOT分析だった」のです。

では何がどう違ったのか？

SWOT分析、KPI監査、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

来る4月21日(金)に「事業承継見える化コンサルティング事例集」に出版記念セミナーを東京で会場とzoomでのハイブリッドで開催します。

本書は、ノウハウやフレーム、実際のコンサルティングマニュアルを私が記述し、4名の共著者が実際に「事業承継見える化コンサルティング」した企業のドキュメントを書き上げています。

※本書は3月末～4月初頭にアマゾンや全国大手書店で発売されます。

事業承継を円滑に進めるには、「非財産相続承継」の準備をしておかないと、後々大変になります。

多くの専門家は財産相続や株価、相続税対策を中心に進めていますが、「財産相続承継」にはある程度答えがあり、どの専門家に任せても、法律で決まっている以上、極端なスキームの違いはありません。

しかし、我々が取り組んでいる「非財産相続承継」ははっきりした答えが決まっていません。

だからこそ、事前に後継者も交えた議論と「見える化」が必要なわけです。

そこで今回出版した書籍の意味がクローズアップされてくるのです。

SWOT分析、KPI監査、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

以前から経営改革の基本は３つの「新」であると言い続けています。

「新商品開発」

「新規顧客開拓」

「新人採用、新部署、入れ替え」

です。

その中でも「新商品開発」は企業が常に活性化して、顧客を飽きさせない努力として必要不可欠な事です。

しかし、思い付きや感覚だけでの商品開発は成果が出ません。

かと言って、一般論のデータをいかに分析しても「中小企業」ではなかなか合致しない事もしばしば。

そこで、新商品開発には「商品開発SWOT分析」をおススメしています。

商品開発SWOT分析は、実は今の「進化版クロスSWOT分析シート」で十分適応可能なのです。

SWOT分析、KPI監査、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

4月に、私としては15冊目の新刊が出版されます。

タイトルは「事業承継の見える化コンサルティング事例集」です。

これは、私のノウハウを徹底的に学習した4名の共著者が、実際に「事業承継の見える化コンサルティング」をして成果を出した事例をドキュメントスタイルで記述しています。

2025年問題も間近に迫り、「後継者塾」「継栄塾」などの企画を検討中の会計事務所、士業やコンサルタント、保険パーソンも多いかと思います。

そこで今回はどんな「後継者塾」「継栄塾」のプログラムがあるか、弊社の実証済みの事例を公開したいと思います。

SWOT分析、KPI監査、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

「何としてでも、若手人材が欲しいが、全く反応がない」

「ハローワークだけでなく、インディードや各種の採用メディアに出しているが反応がない」

「給与も休日もそんなに見劣りしないはずだが・・・」

多くの中小零細企業で聞かれる経営者の困りごとです。

以前にも言ったように、総体的な労働人口である若者数が減少している最中、

●比較的高い賃金や安定を求めて公務員や大企業を目指す人

●より楽に見える仕事を探す人

●心理的安全性や適切な労働条件が約束されたところを目指す人

●完全な売り手市場でいろいろな企業を天秤にかけている人

こんな条件闘争が増えてきて、人手不足はより深刻化しています。

そこで昨年から「採用サイトを大きく変える事で、若者の求職面談数が増える」という提案をしてきました。

しかも、2022年4月に出版した拙著

「社長、そんな採用サイトでは絶対に良い人材は獲得できませんよ」

でも提案してきました。

本書を「チラヨミ」という動画サイトで私のインタビューでダイジェストを解説した動画がご覧頂けます。

https://biz-play.com/seminar/1481?utm_source=author&utm_medium=pr#

やはり、若手はホームページでその企業の取り組みを見ています。

美辞麗句を並べた上っ面の採用ホームページではなく、求職者が安心して働ける環境への取り組みをつぶさに公開する事で、求職者の反応が変わってくる事実が実証されています。

ではどんな採用サイトを作るべきか？

具体的なチェックリストを公開します。

このチェックリストは私が「採用サイトコンテンツコンサルティング」で実際に使用しているものです。

今回は公開すべきかどうか少し迷いましたが、少しでも中小零細企業の採用が進んでほしいという思いから思い切って公開します。

SWOT分析、KPI監査、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

2023年はコロナの収束と共に経済活動が動き始めました。

しかし、圧倒的に人手が不足しています。

また昨今のインフレと政府や大企業がどんどんアピールする「賃上げ」もできない所には、より一層求職者が来ない状況です。

弊社のクライアントでも「求職者が来ない」「賃金が理由で退職する」ケースが後を絶ちません。

どこもかしこも人手不足ですから、よりいい条件のところに転職しやすい環境でもあります。

ただ指をくわえて待っていても、状況は改善されるところか、「人手不足倒産」も激増している時代です。

ではどういう手を打つべきか？

数回に分けて、成果のあったコンサル手法を紹介したいと思います。

今回は「賃上げ」です。

SWOT分析、KPI監査、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

２月（2月１４日）のRE嶋田塾では、第１部で「経営承継10か年カレンダー指導の仕方」について講義した後、初めて実践的なロープレを行いました。

「経営承継10か年カレンダー」の有用性や意義は理論的には分かるけれど、実際に現場でどのような話法で、どんな進め方で記入が進むのか、多くの塾生の興味があるところです。

昨年に始まった「RE嶋田塾」は、コンサルノウハウと実例提供中心に行いました。

２期目となる2023年は、より実践的に「模擬ロープレ」を中心に「体感型」にシフトしていきます。

２月はその1回目だったわけです。

実際に「RE嶋田塾」での「経営承継10か年カレンダーのロープレ」はどのように進めたのか？

SWOT分析、KPI監査、経営承継可視化コンサルタントの嶋田です。

これまで、多くの会計事務所の研修や経営支援、顧問をしています。

その中で、MAS業務などの付加価値業務が益々求められているのに、なかなか前向きに取り組まない監査担当者が多いのに、呆れと驚きをもっています。

彼らは何故、取り組まないのか？

所長はどんなモチベーション対策をすればいいのか？

今回は「裏具体策」も公開します。