SWOT分析、KPI監査、採用サイト、経営理念浸透型人事評価、事業承継の「見える化」コンサルタントの嶋田です。

KPI監査はKPI設定も大事ですが、それを継続運用するKPI監査モニタリングがとても重要です。

KPI監査モニタリングを確実に行う為には、次の５つが重要なファクターになります。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、経営理念浸透型人事評価コンサル、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

KPI監査で経営支援をする時に大事な思考、考え方があります。

この考え方を持たないとKPI監査自体が継続しないし、結果業績改善が進まない事を私は経験的に分かっています。

そこでこれから紹介する５つの思考を持ちながら「KPI監査」の指導やモニタリングをして欲しいと思いご紹介します。

とにかく、Web上やSNSで出されている、「KPI監査をしたことがない素人の一般論」に惑わされて、「中小企業に不釣り合いなKPI監査」をしない為に、この考え方を公開します。

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、経営理念浸透型人事評価、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

今生成AIで「人事評価コンサルティング」がどこまでできるか検証をしています。

全てAIが完成形を出してくれるわけではないですが、とてもいいレベルの参考ヒントをもらう作業です。

そして実際のコンサルティング現場でヒアリングをする時の具体的なヒントが出ればと考えてトライ＆エラーを繰り返しています。

そして今回生成AIだけで、「経営理念浸透型人事評価コンサル」の一定のレベルが対応可能だと分かりました。

詳細のプロンプトとchatリレーのプロンプトは2025年1月18日の「経営理念浸透型人事評価コンサルzoom専門研修会」で公開します。今回の研修は生成AIを使った新たなステージになりそうです。

まだご参加を決めてない方、是非ご参加ください。

https://re-keiei.com/blog/recruitment/2113-2024-10-09-01-09-23.html

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中小企業においてKPI（Key　Performance　Indicator＝重要業績評価指標）経営を推進する事には多くのメリットがあります。業績結果だけをいくら追いかけても、その業績プロセスの妥当性や行動数量がなければ思う結果は出ないのは自明の理。

それは企業単位だけでなく、部門単位、個人単位にも言えることです。

実際に中小企業がKPI経営を推進すると、いろいろなメリットがあります。

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2025年1月18日(土)の

『経営理念浸透型人事評価コンサルノウハウ専門研修会zoom』

では、面白いものであり、且つ大変有効な裏ノウハウを公開します。

それは

「生成AIを使った職種別職能要件書の作成のプロンプトと成果物の公開」

そして

「人事考課基準や職能要件書をヒアリングしながら入力する嶋田の一人芝居」

です。

終日掛けた高額研修ですので、他では見られないカリキュラムにしていく予定です。

具体的にどういう内容か見ていきましょう。

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弊社のメルマガ会員の社労士さんから届いた問い合わせです。

「人事評価のコンサルをこれまで10社位支援してきましたが、その後の継続は年１～２回の考課者訓練位で、それも２年過ぎると無くなります。また人事コンサルの単価も10から30万円位で、パターンがきまっているとはいえ労力の割に金額が少ないのが実態です。

新しい顧問先の確保もなかなか進まず、AIの進化で労務関連や人事評価の仕組みもいずれ我々社労士の手を借りずに社内でできてしまいそうです。

嶋田先生の『経営理念浸透型人事評価コンサル』に興味がありますが、どんなものか教えて頂きたくご相談させて下さい」

と。

この方はもうメルマガ会員になって8年位の方で、以前にも弊社のセミナーを受講されて弊社の経営コンサルの内容はある程度ご理解いただいている方です。

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これまで私達が支援している「経営理念直結型人事評価コンサル」は下記の流れです。

ここで、６の「給与昇進を決める職種別等級ごとジョブ型職能要件書作成」と言うのがあります。

今回はこの考え方と作成手法の一部をご紹介します。

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コンサルタントであれ、会計事務所のMAS部門もネットワークから引き合いや検討依頼を当てにしている人が多いようです。

これは間接的マーケティングで、直の顧客開拓ができない場合、そういう顧客を知っているネットワークや組織のヒトから紹介を貰う事です。

しかし、この他人の組織を当てにするマーケティングは、なかなか上手くいかない事が多い。

なのに、せっせとネットワークに参加したり、ネットワーク先に提案したり、コンテンツを提供している姿を見ると、「その時間とエネルギーがあるなら、もっと直開拓をすればいいのに」と思う事があります。

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KPI監査士検定を推進しているが、受講をためらっているコンサルタントや税理士の中には、

「KPI監査をすると何故業績改善が進むのか」と疑問に思っている方もいるでしょう。

何となく「KPI監査」は良い感じだが、その具体的な論拠が腑に落ちないと、自らクライアントの経営者を説得できないようです。

しかしこの「KPI監査」は理論的に考えても、これまでの実績で考えても、KPI監査で業績が良くなるのは自明の理なのです。

弊社では「取締役会長のメンター」として個別相談やコンサルティングを実施しています。

取締役会長のメンター契約は下記の概要で進めています。

１，取締役会長のメンターとしてのコンサルティング内容

⑴まず会長の課題や考えを傾聴し、情報共有を行う

⑵会長の監査項目の内容や課題を毎月モニタリングし、その都度アドバイスする

⑶会長が考える「事業承継後10年計画」をヒアリングしながら「見える化」→これをその後社長と共有してもらう

⑷会長の経験に基づく、経営判断基準（行動規範）の整理（社長にも入ってもらう場合もある）

⑸会長が考える中期ビジョンの整理

２，取締役会長のメンター契約の中身

⑴毎月1回（２～4時間）会長との個別面談を実施（メンターだけでなく、会長の想いを言語化していく）

⑵会長と面談しながら会長の意向を文字化していく

⑶会長との面談を続ける中で必要に応じて、社長や役員も入る事がある

３，事業承継の「見える化」コンサルティングの内容

⑴事業承継10か年カレンダー作成

⑵会長と社長の職務権限整理と権限移譲計画の作成

⑶役員幹部のコミットメント、責任業務の明文化

⑷経営判断基準（自社版京セラフィロソフィー）の作成