SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

2024年度の「RE嶋田塾マスターコース」を現在募集中です。

今3名の方の申込を頂き、後２～3名で打ち止めです。

ご興味のある方はお急ぎ、メールで問い合わせください。

詳細はこちらから（動画で解説しています）

https://re-keiei.com/blog/consultant-office/1946-2024-re-kpi-ver.html

ところで、2023年度のマスターコースも、2024年度のマスターコースにも「実際の経営者」が参加され、共著出版されます。

共著出版では、実際の企業のコンサル事例を掲載するのですが、この経営者の方はご自身の会社のケーススタディを出版するカタチです。

本来のマスターコースはコンサルタント、中小企業診断士、税理士、社労士、生保営業の方が多く、「コンサルティングブランディング」を目指して参加されます。

ところがこの2名の経営者は実際の事業経営をしながら、その経験則に「理論的背景」をつける事で、他の経営者へのコンサルティングを展開しようとされているのです。

実際の社長がマスターコースで学ぶ意義と効果性は何でしょうか？

１，実際に経営をしているから理論が腑に落ちる

私自身も小さいながら㈱RE-経営という会社を25年間経営をしていますが、商品がコンサルティングですから、実業と言えるようで言えない側面もあります。

ただSWOT分析理論とKPI理論は自社の経営に反映させているし、そのお陰でそれなりの生産性を長年維持しています。

実際の経営者がいろいろな業種で日夜精進している中で、SWOT分析を深く行い、自社のUSPづくりを行う事は大変有意義です。

今回参加される経営者のお一人も、コロナ禍で売上が激減していた観光業の社長です。

私と一緒にSWOT分析を行い、改めて「強みを活かす経営戦略」を練り上げました。

その結果、SWOT分析を反映した中期計画通りに進んでいるとの事。

こういうリアルな経験があるからこそ、「理論と実践の一致」を体感しているのです。

まさに腑に落ちたのでしょう。

２，これまでの経験則に理論的裏付けをすれば、他社への指導がしやすい

経営者がこういう理論を使って「業績改善の経験」をした事で、他の経営者や起業間もないスタートアップの事業主にコンサルティングする事は十分あり得ます。

聞きかじりのノウハウではなく、実際に自社で取り組んで成果の出たノウハウなので説得力もかなり大きくなります。

SWOT分析では、自社の「強みを深堀し、その強みを活かした商材やサービスを型決め」します。

経営者なら即意思決定できるし、自分で決めた独自戦略だから何とかやり遂げようとするでしょう。当然成果も出やすくなります。

またKPI監査では自社の行動プロセスを細かくし、その行動指標を設定します。

その行動数値結果をモニタリングしていきます。

経営者なら即業績向上とはいかなくても、KPIやKGIが改善されれば、その行きつく先に業績改善がある事は分かっています。

だからKPI監査を自社で行う事で行動成果を上げやすくなるのです。

こういう「理論に裏付けされた経営改善の取り組み」は、そのままで他社の経営者や役員幹部の指導がしやすいでしょう。

社長はご自分の経営経験に「理論的裏付け」をする事が重要な振り返りと言えます。

３，社長こそ、コンサルタントビジネスへ挑戦すべき

これまでコンサルティングビジネスを行うコンサルタント、中小企業診断士、税理士会計士、社労士の方に「RE嶋田塾」などを通じて、「コンサルタント事務所経営ノウハウ」を支援してきました。

ここにきて、実際の社長で「コンサルタントビジネスへの多角化」を考えている方と触れ合う事が増えました。

これにはいくつかの理由があるでしょう。

●現業の将来性が厳しい中で、新たなビジネスを模索した中で「コンサルティングビジネス」に着目した

●会社を後継者に任せた後、自分の経験を活かし他の中小零細企業の指導をしたいという思いがあった

●自分がしてきた経営を一度理論的に整理をして、カタチに残したい

まさに「社長こそ、コサルティングビジネスに向いている」ともいえるのです。

もし、現在社長をしている方で、こんな思いを持っているなら「2024年度RE嶋田塾マスターコース上級KPI監査士ver.」に参加する事は有効な選択肢です。

何故なら、このマスターコースでは「SWOT分析スキルを磨き、KPI監査手法を学び、人材採用促進の為のSWOT分析」まで習得し、その結果が出版として世に出るからです。

ご自分の経営経験がカタチになるチャンスでもあります。

しかも「SWOT分析認定マスターコンサルタント」「上級KPI監査士」「採用軍師」という肩書が貰えます。

社長、貴方の経営経験の理論的裏付けを行い、その経験を出版として残しませんか？

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