今までは、相談依頼、無料経営相談の後に「コンサルティング企画書」を文書として提出し、その場でその企画内容を説明していました。

しかし、今はこの企画書提出後のプッシュ面談が難しい状況です。

見込み客も業績悪化で「コンサルティング費用捻出」を躊躇している最中、「どっちにしようか」と悩んでいる場合、「やらない」方の意思決定がかなり増えます。

もし、「やるか」「やらないか」紙一重で、経営者に「コンサルティング」の必要性をプッシュすれば受注の可能性が高くなる方法があれば、是非取り組みたいものです。

 １、コンサルティング企画書の中身を幹部に説明できない経営者

コンサルタントが経営者に対して「コンサルティング企画書」や「研修企画書」を説明して、経営者も納得したとします。

しかし、それなりの費用が掛かるコンサルティング企画書で、経営者もなるべく役員幹部の賛同を得たいと考えます（最近は、経営者の独断決済が減り、幹部の合意を求める経営者が増えている）

ところが、コンサルタントが説明した内容を、経営者が幹部に分かりやすく説明できるかというと、それはかなりハードルが高いのです。

経営者自身はコンサルティングの必要性を感じてますが、企画書があるとはいえ、それを言葉でコンサルタントのように説明するのは難しいでしょう。

すると、経営者の思いやコンサルティング企画書の主旨や真意が分からないのに「ネガティブな反応」をする役員幹部が出てきます。

経営者としては役員幹部が一部でも疑問に思っている事を、力づくで進めようとはしません。

だからこの段階で「先延ばし」「断り」が発生するのです。

２、企画書提出後に何回もメールや電話は嫌

企画書を提出した後、相手の返答を待ちます。

企業によっては根回しに時間の掛かるところもあれば、「契約延期」と答えがでたのに、返事を返さない経営者も多いもの。

コンサルタントとしては、正式に失注が決まらないとヤキモキするし、日程の調整にも影響するので、早く白黒をつけたい所です。

しかし、電話でせかすのも心苦しいし、メール、SNSでは既読スルーもあります。

いわゆる企画書提出後のホップ・ステップ・ジャンプのプッシュができない訳です。

３、企画書だけでは説得できないなら「動画」

そこで「コンサルティング企画書」を動画で解説し、それをYouTubeに上げてそのアドレスをメールで届けます。

この動画は「企画書」の主旨や、実際の中身サンプルを、その見込み客だけの為に解説するものです。

動画のあちこちに経営者の実名が出て、そのコンサルティングの効果やその後の未来をイメージするよう解説します。

また、企画書では書かれていない他社の実例も動画なら説明できます。

動画を使う事で、経営者へのダメ押しに、また役員幹部への説明補助に使うわけです。

４、動画企画書は「社内勉強会」と同じ効果が

私の経験ではこれまで「受注の為の無料社内勉強会」を見込み客が受け入れてくれれば、高い確率でコンサルティング受注ができています。

それだけ「社内勉強会」には、経営者や幹部に直球で訴求できる効果があるわけです。

しかし、今が対面型・集合型が難しい時代。

そこにその企業専門のコンサルティング企画書の説明をする事は、そのまま「オンライン版社内勉強会」を実施しているような感じです。

当然受注の為の企画ですから、無料で作成します。

動画には「文字情報」の数倍の情報が伝えられます。

また、コンサルタントや講師の思いや人となりも伝わります。

「何でも動画の時代」なので、取り組む価値はあると思います。

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貴方のコンサルティングの課題、企画内容、受注促進、見込み客管理等、何でもご相談に乗ります。

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