KPI監査なら、顧問先の業績改善に即つながる

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KPIとはKey Performance Indicatorの略で「重要業績評価指標」と訳されます。

多くの会計事務所が経営分析と財務データからくる売上・利益、資金状況のチェックをモニタリングと称して実施しています(優秀な会計事務所はKPIまで行っているが、まだまだ一部)

いつも上・利益それと財務データの話ばかりでは、経営の深みや具体的な行動まで落とし込めません。

MAS業務と称して、提案しているところもありますが、実際の行動プロセスまでの落とし込みはなかなかできません。

KPIを中心とした監査スタイルにすると、それが大きく変わっていきます。

何故ならKPIは、業績向上のプロセス、行動のプロセスを数値化したものであり、その進捗結果次第で新たな具体的な決定事項を出す必要があるからです。

2021年はコロナ禍において、企業も会計事務所もKPIをとことん追いかける人財を育成するため、KPI監査士という検定制度を考えています。

まずはオンラインセミナーからはいっていきます。

何故なら、「KPI監査士」とは当社の登録商標として登録されているからです。

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1、KPI設定はシンプルに、しかも業績直結要素で

KPIはその企業の業績に直結する具体的な指標です。

しかも、その指標の基準となる行動対策は「重要成功要因」といって、KSF(Key Success Factor)と呼ばれます。

KSFが実践的で具体的であれば、それを詳細な数値目標化したKPIを追いかけることで自ずと業績に貢献していきます。

だから、変なKPIを設定してモニタリングしても何の効果もないのです。

以前、看護師にKPI目標を設定しているというある病院のKPIを見たら、

「読書月間3冊」とか「資格試験の研修受講1回」などとありました。

正直、これが業績に直結するならいいですが、ほとんど意味がありません。

本来なら稼働率や経費削減を具体的に個人レベルまで掘り下げていけば、いくつかの指標が改善されることで、結果的に法人の病床稼働率や点数増につながります。

一般企業では個人レベルで行う場合とteamレベルで行う場合があります。

いずれにしても、分かりやすいシンプルなKPIで、そのKPIが改善されれば、結果業績に短期間で直結するものを選択します。

 

2、KPI監査を実行するための条件

KPI監査を実行するためには、いくつかの条件やスキルが求められます。

⑴KSFを捻出するために、SWOT分析で「ニッチ市場」や「強み」をとことん掘り下げ、「具体的なUSP(独自のウリ)」を掘り下げるヒアリングスキル

⑵抽象的なアイデアや意見を行動プロセスに落とし込む質問力

⑶KPI監査時の会議で5W2Hの決定事項に落とし込むファシリテーション能力

⑷決定事項が分かりやすく、具体的な表記がその場で作成できる「文字化技術」

⑸会議の司会と書記を同時に行う技術

こういうものを何度もロープレをしながら、技能を高めていく必要があります。

 

3、KPI監査技術を上げる方法

KPI監査技術を上げるには、理論だけでなく模擬実践が必要です。

それがロールプレイングです。

しかも現在はzoomで行えるので負担が少なくて済みます。

実は、現在当社が進めている「zoomでSWOT分析ロープレ」では、KPI目標に近いものまで訓練するようにしています。

「機会」と「強み」を聞き出し、その掛け合わせである「積極戦略」をUSPの表現にします。

そのUSPにかかわる商品、顧客ターゲット、大体の価格、数量などをヒントを出しながら聞き出します。

それを文字化していくのです。

USPがでるとKSFができやすくなるので、そのままKPIまで話を進めます。

そういう一連の作業を「zoomロープレ」で行うわけです。

「(仮称)KPI監査士検定」では、オンライン学習とzoomロープレを併用してプログラムを開発する予定です。

今、会計事務所向けに指導している

●「事業性評価に対応 SWOT分析を活用した根拠ある経営計画書作成」

●「非財産相続承継・経営承継10か年カレンダーで差別化する経営承継の可視化」

そして、

●「行動プロセスに落とし込んで、確実に成果を出すKPI監査」

この3つを三種の神器として、監査担当者のスキルアップ目標にしていけば、十分生き残れると思います。

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KPI監査がより理解できる無料動画はこれ

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2021年 コロナ不況で経営環境は激変します。

そんな時こそ、「自社の強みを掘り下げ、ニッチニーズを掘り当て、USPに沿った重点営業を行う」ことが大事です。

SWOT分析はその「独自性をひねり出すためにメソッド」です。

「SWOT分析スキル検定初級オンラインコース」なら、いつでもどこでも学習できます。

現在まで公認会計士、税理士、会計事務所職員、社労士、コンサルタントなど250名が受講しています。

この機会に「中小企業SWOT分析の第一人者」のノウハウを自分のものにしませんか?

詳しくはこちらから

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