これからの10年、私が行う5つの提案

SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。

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KPI監査士検定の準備を進めています。

その過程で改めてこれから10年私又はRE‐経営が推進していく「ベーシックコンサルティングのカタチ」が見えてきました。

実際にハッキリと輪郭が見えたのは、2023年に大阪のMGS税理士法人の支援で新たなMAS業務4つのノウハウを「中期経営戦略の教科書」として監修した事です。

経営者・後継者のための中期経営戦略の教科書:

経営者と社員が自ら行動する4つの戦略ノウハウ

https://amzn.asia/d/5vY5YVp

MGS中期経営戦略の教科書.jpg

この本では

⑴クロスSWOT分析コンサルティング

⑵根拠ある経営計画書作成コンサルティング

⑶KPI監査コンサルティング

⑷非財産相続承継の「見える化」コンサルティング

と言う4つのテーマでノウハウの体系化とMGS税理士法人の所長以下管理職の一緒になって指導しその実例を掲載しました。

そして、2022年に出版した「社長、そんな採用サイトでは絶対にいい人材は採用できませんよ」と言う著書で「採用対策と離職防止」の具体的なノウハウと実例で一石を投じました。

5番目が「採用サイトコンテンツコンサルティング」です。

そこでこれから私が72歳までもしかしたら、引退するまでこの5つのノウハウのレベルアップと実例積み上げで、中小企業の経営支援や経営支援の専門家の育成に貢献したいと考えています。

1,クロスSWOT分析コンサルティング

SWOT分析を本格的に活用し数々の経営計画作成や経営戦略づくりをしてきて、20年近く経ちます。

その間、約400事業所と個人事務所のSWOT分析をしてきました。

このノウハウが優れているのは言うまでもない事ですが、それ以上に「コーチングメソッド」を活用して「深堀質問」をしてきた事が「効果のあるSWOT分析」につながったと思います。

コーチングメソッドのないSWOT分析はあまり意味がありません。

世間で「効果のないSWOT分析」と揶揄されるケースのほとんどが画一的表面的にただSWOT分析をしているだけです。

今後もクロスSWOT分析にコーチングメソッドを活用して、その企業独自の経営戦略づくりを支援していくつもりです。

SWOT分析については下記の書籍でノウハウを公開し、毎年研鑽を図っています。

 SWOTシリーズ書籍一覧.jpg

 

2,根拠ある経営計画書作成コンサルティング

我々が作成支援している経営計画書は「数値根拠を明らかにした具体的商材」や「数値計画と連動した顧客対策」が入っている事です。

そしてその具体的商材対策に行動プロセスのアクションプランも具備し、「決めたことを決めたようにPDCAを回す仕組み」が我々の経営計画書支援です。

この商材根拠も上記のSWOT分析を行って「強みを活かした商材開発・顧客開発の戦略」を重視しています。

ある意味、「弱み改善」には眼を瞑る事も多々あります。

何故なら「弱み克服は時間もコストもかかる割に成果が少ない」事を分かっているからです。

根拠ある経営計画書では単年度計画より、中期経営計画に重きを置きます。

とにかく3年で企業体質も収益体質も変えていくのが基本です。

1年で大きく変える「リストラ型経営計画書」も支援しますが、それは本当に緊急手術の時だけです。

根拠ある経営計画書に関する書籍は下記です。

 

 経営計画書書籍一覧.jpg

 

3,KPI監査コンサルティング

いろいろなコンサルティングを経験する中で分かった事があります。

それは、いくら「売上利益」を追いかけて、昨年対比、目標対比のPDCAを行っても成果は出ないという事。

KGI(重要到達目標)、KSF(重要成功要因)、KPI(重要業績評価指標)を具体化し、そういうプロセス管理をしない限り「数値結果」は出ないという事です。

KPI監査とはまさにその理論に沿って「行動プロセス指標」を明確化して、PDCAを回していきます。

売上利益は外部環境や競合環境、顧客次第のところがあり、部門管理職や担当者だけを責めるのは酷な話です。

しかし行動プロセス指標の目標は部門管理者や担当者の意識と行動の問題であり、このKPIが悪いという事は自分でやれる行動をしていないという事

だからKPI監査を行う際には、KPI目標と結果は賞与評価に入れる事が増えます。

KPI監査は弊社でもKPI監査士検定として普及に努めています。

今後ますます、KPI監査を行う中小企業診断士、税理士、士業、コンサルタント、金融機関も増えていくと思います。

KPI関連書籍.jpg

 

4,非財産相続承継の「見える化」コンサルティング

一般的な事業承継は主に財産相続承継であり、相続税や遺産分割などの「おカネ」にかかわる事です。

しかし実際の中小企業では「おカネ」以外に、同族間の取り扱い、将来の経営戦略、組織の問題、価値観浸透の課題など「非・財産相続承継問題」がたくさんあります。

そういう事を支援する事です。

特に今後10年間の収支、資金、戦略、組織、役職などを俯瞰的に見る「事業承継10か年カレンダー」を経営者後継者と協議しながら作成する事が大変重要で、このカレンダーができれば、ほぼ100%の確率で高い評価を受けます。

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この事業承継10か年計画書を元に、経営戦略、組織、役割責任などの明文化を図っていきます。

これらのノウハウについては下記の書籍に掲載しています。

事業承継関連書籍.jpg

 

 

5,採用サイトコンテンツコンサルティング

人手不足だけでなく、離職防止につながる各種の仕掛けや仕組みを採用サイトに掲載するコンサルティング。

社数こそまだ7社程度ですが、各自な成果が上がっているノウハウです。

簡単に言うと、採用サイトコンテンツコンサルティングをして作成した採用ページやハローワークページで、求職面接者が増えているからです。

これから先も人手不足のトレンドは変わりません。

少子高齢化で益々人手不足が進むので、このコンサルティングは不滅です。

2022年に出版した「社長、そんな採用サイトでは絶対に良い人材は獲得できませんよ」にそのノウハウが凝縮されています。

人材採用定着20のコンテンツ本画質ダウン.jpg

 

この5つのコンサルティングアプローチの事例とノウハウをどんどん増やし、この分野での圧倒的USPを作り上げたいと考えています。

 

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