地方で経営顧問を増やす 分析協議型コンサルティングノウハウ
地方で起業する経営戦略、または既に活動しているコンサルタント向けに、いかにしたら固定収入につながる「顧問契約」が取れるかを解説。昨今「専門特化型」「業種特化型」「部門特化型」に差別化したUSP（独自のウリ）でPRするコンサルタントが増えている。しかし地方ではもっと「汎用的なコンサルティング」の差別化を行わないと「顧問契約」につながらない。「SWOT分析」も使い、顧問契約獲得に軸足を置いたノウハウを10ページにして無料公開。
このような方にオススメです。
- 地方で開業、または既に活動している経営コンサルタント
- 地方で付加価値を高めたい会計事務所、社労士、コーチ
- スポット契約や研修、ＪＶの売上が多く事務所経営が安定せず、自前の固定収入を増やしたい方
- 小規模企業、零細商店のクライアントが多く、顧問単価が低く、もっと規模のある企業に入り込みたい方
- 何か差別化スキルを全面に出したい方
- コンサルティング売上が年間1000万円以上が目標の方
- 経営コンサルタントを10年以上続けたい方
- 「専門特化型」「業種特化型」「部門特化型」にコンサルティングスキルをこれから学ぶかどうか迷っている方
- 他のコンサルタント養成講座を受けようかどうか迷っている方
- これからコンサルタントとして独立を考えている方
本レポートで学べる事
- 地方の経営コンサルタントが毎月安定した固定収入を上げる為に「コンサルティングの切り口」が分かる
- 都市型コンサルタントのマネをしても、地方型コンサルタントが上手くいかない理由が分かる
- 毎月10万円以上の固定収入、経営顧問先10社を5年以上維持するノウハウが分かる
- 専門、業種、部門、規模に関係なく、中小企業の独自の経営戦略をコンサルティングする「分析協議型ノウハウ」が経営顧問に直結する理由が分かる
- SWOT分析から経営顧問契約までの流れが分かる
- クライアントの商品開発に関与する時の「商品開発SWOT分析ノウハウ」の使い方が分かる
- クライアントの新規事業参入の可否判断をする時の「新規事業SWOT分析ノウハウ」の使い方が分かる
- 巷で間違ったSWOT分析は横行している中で、ダメなSWOT分析事例を取り上げ、ダメな理由の解説があるので、間違った方向に進まない
- 専門小売店（地域の小規模スポーツショップ）がどのようなSWOT分析から、立ち直ったか、実例解説があり、ヒントが見つかる
- 「分析協議型コンサルティング」の最初の切り口から顧問収入確保までの流れが分かる
本レポートの目次
- 地方で 「 専門特化型」 業種特化型」コンサルタントだけでは地方で 食えない事実
- 地方にあったコンサルタントのカタチ
- 地方の経営コンサルタントが生産性を上げ続ける為の公式
- 地方で 30 年間、350 社のコンサルティングで分かったこと
- SWOT 分析が中小企業の経営者に受け入られる理由
- SWOT 分析を使った顧問契約までの黄金のステップ
- 「分析協議型コンサルティング」のメインメソッド SWOT 分析の概念
- 「商品開発戦略」を決める時の「SWOT分析」の考え方
- 「新規事業への進出」を決める時の「SWOT分析」
- 「新規事業の撤退」を決める時の「SWOT分析」
- 世間で出回っている「間違ったSWOT分析」では台無し
- これがリアルな「SWOTクロス分析の積極戦略」事例
