本研修は、下記のような思いや課題がある社労士、コンサルタント、会計事務所MAS担当そして経営者や人事担当幹部に直接的な効果があります。
●継続収入になる経営顧問を増やしたい社労士、コンサルタント、会計事務所MAS担当
●AIの進化で淘汰が予想される労務支援やMAS業務、コンサルティング分野に不安があり、AIに左右されないアプローチを検討中の社労士、コンサルタント、会計事務所MAS担当
●これまでの人事コンサルでは差別化ができず、顧客満足を感じられない社労士、コンサルタント、会計事務所MAS担当
●経営理念と人事評価と各従業員の「強み」を伸ばす仕組みが連動する、新たな人事評価コンサルの切り口で「人事コンサルのブランディング」をしたい社労士、コンサルタント、会計事務所MAS担当
●人事評価コンサル期間だけでなく、それ以降も継続収入を得たい社労士、コンサルタント、会計事務所MAS担当
●企業からの紹介依頼する時のキーワードやセミナーでの差別化できず独自の「人事評価コンサルティング」を打ち出したい社労士、コンサルタント、会計事務所MAS担当
●お付き合いする企業規模が零細企業や個人事業者ではなく、従業員が数十名いるようなクライアントを開拓したいと願う社労士、コンサルタント、会計事務所MAS担当
●自社の「経営理念浸透」 「公平で具体的な人事評価」そして「幹部の公正な評価能力向上」と言う3つを同時に実現したい経営者や人事担当幹部
そして、生成AIを使ってクライアントの経営理念⇒行動規範⇒部門別求める人材像⇒部門別行動評価型人事評価基準と、職種別等級別職能要件書を短時間で作成したい経営者、人事担当幹部や社労士、コンサルタント
これらに少しでも該当する方は、次をお読みください。
つい先日も、ある法人から「経営理念浸透型人事評価コンサルティング」の依頼を受け、3年間の顧問契約が開始されました。
これでこの2年半で7件の法人(中小企業5社、医療法人1社、社会福祉法人1社)が全部このコンサルティング契約です。
何故、「経営理念浸透型人事評価コンサルティング」の依頼が当社に来ているのか?
実際に専用のセミナーを何回も実施している訳でもなく、広告を打っている訳でもありません。
この反応は社員の採用問題や離職、組織の安定化が難しくなっている昨今、経営者が人事教育に一つの解を求めているのかも知れません。
しかも、知識や技術などのテクニカルな研修では組織風土改革ができない事から「経営理念」や「ものの考え方」のベクトル統一と人事評価がつながる事への期待なのでしょう。