SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
いろいろな方が「経営計画書の必要性や考え方、書き方」の書籍を出しています。
私もその内の一人です。
しかし、私たちが勧めている「商材根拠のある経営計画書」と一般的な「経営計画書論」は何かが違うと感じます。
また、私と付き合いのある経営者やコンサル、税理士からも同様な感想が出ています。
先日のある経営者との会話
何が違うのか?
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
いろいろな方が「経営計画書の必要性や考え方、書き方」の書籍を出しています。
私もその内の一人です。
しかし、私たちが勧めている「商材根拠のある経営計画書」と一般的な「経営計画書論」は何かが違うと感じます。
また、私と付き合いのある経営者やコンサル、税理士からも同様な感想が出ています。
先日のある経営者との会話
何が違うのか?
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
今年も9月9日、10日の両日、京都大学経営管理大学院で「EMBA(上級経営会計専門家)講座」の講師を務めました。
今回は「戦略と会計」というメインテーマの中で、私の担当は「SWOT分析」についてでした。
EMBAの学生は社会人であり、おもに会計事務所の所長税理士が中心です。
彼らに「中小企業SWOT分析のリアルな神髄のノウハウ」と体感研修として「ヒアリングロープレ」を経験してもらったのです。
このロープレ経験は初めての方が多く、インパクトがあったようでした。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
私のコンサルタントファーム時代の回想録の5回目です。
複数の地域で展開する経営コンサルタントファームとして、コンサルの見習いからベテランまで含めて数十名規模のファームでした。
その原動力は経営者のカリスマ性、営業力など「経営者依存体質」そのものでした。
私自身も新卒で入社し、その経営者のノウハウを学び、若くしてファームでのNO1コンサルタントとして受注契約高、年間生産性そして、母店の責任者、全社の経営コンサル技術責任者として、それなりに活躍しました(若い頃はその経営者のコンサルノウハウ、話し方、受注技術をすべて吸収しようとしました。私生活の在り方以外は)
しかし、ファームで12年を超えた頃から、徐々にメンタルで異変が出てきました。
別に鬱とか心の病というものではなく、「長年の疲れ」と経営者との間合いの取り方が難しくなり、経営者と一緒にいることが嫌になっていったのです。
SWOT分析、KPI監査、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
ゼロゼロ融資の据置期間が終了し、返済が始まる段階で借換しても資金繰りに窮し、倒産廃業増加のニュースが増えています。
何とか業績回復を図る為に、あの手この手の対策を出しています。
そこで
●事業再構築補助金での新規事業に着手したり
●新規市場への参入の商品開発、顧客開拓を始めたり
●コスト削減のいろいろな取り組みを導入したり
●ITやシステム導入を急いだり
●カーボンニュートラルの取り組みを迫られたり
●賃金改革、人事評価制度の導入をしたり
●値上げ対策の商品改良や付加価値を付加したり
経営者はいろいろな新たな取り組みに忙殺されています。
そして自社にそのリソースがなければ、外部機関に頼ります。
外部機関即ち我々のようなコンサルタントも「早く成果を出したいから、現場にあの手この手の提案や指導」をします。
それでなくても「人手不足」や「働き方改革」で忙殺されている現場や現場責任者からは「勘弁してくれ。本来の仕事をさせてくれ」と恨み節が聞こえてきそうです。
SWOT分析、KPI監査、採用サイト、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
ある経営者から
「今、経営理念づくりからイメージ戦略の自社のブランディングのコンサルティングを受けているが、効果が見えないし、東京からくるコンサルタントで有名らしいけど、かなり高額。ちょっと今の業績や先々の見えない状況では断ろうかと思っているけど、どう思いますか?」
こんな質問を受けました。
契約した時は、まだそこまで業績も悪くなく、従業員の退職もなかったし、若者を採用するには「イメージ戦略」が大事だと考え、思い切って契約したそうです。
しかし、今年に入り急激な原材料値上げと、数名の幹部と社員の退職があり、プロジェクトが進んでいないとのこと。
これまで注ぎ込んできたコストを考えると、ここで止めるのは痛手ですが、続けると今後更に数百万円が掛かるそうです。
経営者としては悩ましいところです。
この「ブランディングコンサルティング」というのは、必要なことだけど効果が見えにくい。
インフレ、賃上げ、人手不足で不況懸念のある今、中小企業経営者はコンサルタントにおカネを払うことに、どんどんシビアになっています。
しかも、今まで全く付き合ったことのないコンサルタントだとなおさら、契約には慎重になります。
それだけコンサルタントには、「なんとなくコンサルティング」ではなく、「プロとしての問題解決」を具現化する事がより求められています。
では実際に、経営者はどんなコンサルティングにおカネを払うのか?
経営者の立場になり、「何を提案すれば、相談したくなるのか?」を考えると答えが見えてきます。
逆に「課題解決の即応性」がないコンサルタントは、その方向性を見直すべき時に来ています。
SWOT分析、KPI監査、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
人手不足が慢性化している中、たまたまいい出会いがあり、採用にこぎつける事があります。
そして、とにかく人手が欲しいから、中途採用者にも、その経歴やスキル、ノウハウを無視して既存の業務をやらせる訳です。
経験も能力もあまり関係ない、現場作業ならそれでも良いですが、営業要員や事務職、ホワイトカラーの人材を採用したら、通常の業務だけでなく、その人のスキル経験を考慮して、新たな役割も入れる必要があります。
そうしないと採用失敗になり、ムダな採用コスト、現場疲弊が続くことになります。
SWOT分析、KPI監査、採用サイトコンサル、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
人手不足が深刻になってきました。
現場の高齢化で、定年社員の増加、若手の離職、休日を増やし、手当を増やしても「新しい人材の応募がない」ようです。
このまま人手不足が続くようだと、今いる人材も疲弊し、辞めていく可能性があります。
特定の経験があれば、辞めても採用してくれるところはいくらでもある状態です。
ただ、45歳以上の方の未経験分野への転職は簡単ではないかも知れません。
ただ、中小零細企業も何もしていない訳ではありません。
●ハローワークに出したり
●求人広告に出したり
●採用ページをつくったり
●人材紹介会社に依頼したり・・・
でも、効果がないところが多い。
それは何故か?
やはり、自社の採用ページに魅力がないから、反応が薄いという事でしょう。
SWOT分析、KPI監査、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
コンサルティングには一般的に契約期間があります。
そして、その契約期間通りに終了するコンサルタントが結構多いのです。
「契約通りだから当たり前」
と思っている方、ビジネスチャンスを逃しているかも知れません。
というのは、クライアントとの関係性を一過性にせず、長期にお付き合い、または経営顧問として取り組んだ方がクライアントも喜ぶし、コンサルタントも事務所経営の安定化につながります。
これは、「専門コンサルタント」でも可能な取り組みです。
SWOT分析、KPI監査、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
現在、「RE嶋田塾マスターコース」5名の方と、2024年3月出版に向けて、ケーススタディとなるコンサルティングの事例を積み上げ、解説文を執筆中です。
11月末には脱稿し、出版社へ送り、2024年3月26日に出版記念セミナーを東京神田で行います。
この2023年度のマスターコースでの共著の内容は
「クロスSWOT分析を使いこなした商材根拠とストーリのある経営計画書実例」
の作成です。
各マスターメンバーのクライアントや見込み客にヒアリングを行い、作り上げてもらいます。
毎月のzoomセッションでは、ヒアリングロープレや執筆内容のチェックやアドバイス、場合によっては実際の経営者をzoomに招待して、私が公開コンサルティングをしてきっかけを作っています。
これまで5冊の本をマスターコンサルタントと共著をしてきました。
一部のマスターコンサルタントは自前で多くの出版をし知名度抜群で大活躍していますが、多くのマスターコンサルタントは初めての出版でした。
●この共著出版をきっかけに、2冊目を書いたマスターコンサルタント
●出版物を関係機関に配布し、講演受注をしているマスターコンサルタント
●出版物を知り合いの経営者に贈呈し、経営相談を受けて受注しているマスターコンサルタント
●自身のホームページに書籍を掲載し、各方面へのアプローチでブランディングを図るマスターコンサルタント
●RE経営から提供される50週分のブログメルマガコンテンツを加工修正して、継続配信しているマスターコンサルタント
●自分の会計事務所の幹部職員を著者にする為に事務所独自の2冊目に取り組んでいるマスターコンサルタント
●起業間がないコンサルタントの講演受注、研修受注で本を見せることで、勢いがついたコンサルタント
このように、共著を通じて、ブランディング活動を実践しています。
「RE嶋田塾マスターコース」は、実際に実例を執筆してもらう為に12か月間の直接指導を受けるのが基本で、どこかにある「名ばかりのカネさえ出せば良い共著」とは違います。
また単なるあるべき論のノウハウ本ではなく、12か月間の学習から実際の実例を書き上げ出版するので「共著者には地力」が付きます。
さて、そこで2024年度の「RE嶋田塾マスターコース」の募集が始まります。
マスターの条件は「RE嶋田塾塾生」であることです。
これから入塾する方(申込時に塾生であることが条件)も該当します。
そして、来年度2024年度の「RE嶋田塾マスターコース」の主題は
「後継者時代の未来戦略づくり支援で「クロスSWOT分析を使ったKPI監査・KPI経営・KPIモニタリングのノウハウ習得と事例集出版」
です。
経営者だけの目線ではなく、後継者時代には後継者の考え方を整理し、またこの機会に後継者への教育まで行う目的を含んでいます。
●クロスSWOT分析では、後継者時代の事業の選択と集中、商材企画、顧客戦略の「積極戦略」
●「致命傷回避撤退縮小戦略」で、「事業の選択と集中」の整理
●クロスSWOT分析と業界の業績公式、課題整理から生まれたKSF(重要成功要因)その行動プロセスを指標化した「KPI設定」とそれをモニタリングする「KPI監査」
これらの実例作成が中心となります。
これから「SWOT分析・KPI監査・KPIコンサルティング」をブランディングしたい方は、「RE嶋田塾マスターコース」で共著出版し、ブランディングと地力をつけませんか?
※第1回開催が4月24日からの変更になっています。
この日程に参加できない方は、講義動画や別途個別zoomの時間も取ります。
2024年度RE嶋田塾マスターコースの詳細は下記のサイトから30分の動画解説が御覧頂けます。
費用、内容についてお聞きになりたい方は、弊社までメールでお問い合わせください。
この「RE嶋田塾マスターコース」は私とのzoom面談をした後でなければ、登録出来ませんので、私からお断りするケースもあります。そのあたりはご容赦ください。
またまだ「RE嶋田塾塾生」でない方も、この機会に入塾されれば、該当します。
限定4~6名ですので、早目のご相談をおススメします。
2022年も2023年も募集開始後2か月でほぼ確定しました。
多くの中小零細企業がインフレ、人手不足、業績不振で廃業倒産するのかの瀬戸際のところも増えています。
そんな時、収支結果を追うのではなく、KSF、KPIを細かくモニタリングする事は重要な支援だと思います。
「SWOT分析と事業承継、コンサルタント事務所経営」など、ノウハウがいっぱいのYouTubeチャンネル登録をお願いします。
YouTubeで「SWOT分析と経営承継」と検索してください。
https://www.youtube.com/channel/UCTy_ms3Ctv4QCbm8kPTZoXw
SWOT分析、KPI監査、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
同族経営には、いろいろな感情が入り乱れて、理論では機能しない事が多々あります。
経営者夫人のスタンスは、社長を陰で支える内助の功的で、従業員にも分かりやすく、一定の権力を持つことができます。
しかし、後継者の奥さんとなるといかがでしょうか?
しかも、後継者の奥さんも同じ会社で仕事をしているとしたら、そこにはいろいろなプレッシャーや「権限なき責任」が発生し、「物言わぬ存在」に徹する事も出来ます。
しかし、いずれ後継者が経営者になり、自身が社長夫人として経営の一旦を担う事を考えれば、若いうちから用意周到な準備が必要です。
私がこれまで見てきた同族経営で「あの後継者の奥さんはしたたかで、隠れた力がある」と感じた後継者の奥さんの「適切なスタンス」や心構えを紹介しましょう。
SWOT分析、KPI監査、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です。
「商材根拠のある経営計画書」づくりを、ずーっと支援しています。
ゼロゼロ融資の返済が始まり、借換しても資金繰りに行き詰まり、破綻する中小零細企業が増えています。
またこの2024年は、中国経済の低迷、欧米の景気減速で自動車、機械、部品、食品に至るまでかなり厳しくなることが予想されています。
その中で「銀行を説得できる経営計画書」でなければ、銀行交渉も難しくなります。
SWOT分析、KPI監査、事業承継「見える化」コンサルタントの嶋田です
今日は、私がコンサルティングしている現場で、常に経営者へ確認している事についてお話しします。
それは、「社長の判断基準」についてです。
社長と話している時、判断基準が明確にない人は、やはり業績も上がらないし、同じ過ちを繰り返します。
社長が経営判断を間違うと、会社は大変なことになります。
例えば
その時点での判断ミスが、とりかえしのつかない事になっていきます。
多くの経営者は多かれ少なかれ、判断ミスをします。
しかし、致命的な判断ミスをしないことが、企業を潰さない絶対条件です。
それでも、最近の大手企業でも、致命的な判断ミスをして、社会的に批判を浴び、大幅な業績悪化をするケースが後を絶ちません。
何故、我々は他山の石のごとく学ばないのでしょうか?
実は、そこに「経営理念・行動規範」の有無との因果関係があります。
経営理念・行動規範が明確で、「やってはならないこと」が創業以来脈々と遺伝子(DNA)に刷り込まれている組織は、大きな間違いをしません。
創業100年以上の老舗で、現在も手堅く存在している企業には、こういう家訓、商訓みたいなものが必ずあります。
それも単なるお題目の経営理念・行動規範ではなく、間違わない経営判断に直結する文言です。
私は、これまで多くの企業の社外役員機能をはたしてきましたが、その中で、大事な判断基準を学びました。
今回はそれを21か条の整理してご紹介します。
「これを無料で渡すんですか?」と同業のコンサルタントがビックリしたマニュアルをご提供!各種コンサルティングマニュアルを揃えております。
「こんな実例ノウハウを、こんな価格で売るって正気ですか?」と仲間のコンサルタントがあきれた「コンサルティング現場で活用した実例ノウハウ」があります。クライアントとの面談や会議で、また研修時に「見せるツール」しかも記入実例付きのリアルテンプレートを豊富に掲載。